ノキア、サムスン電子、ヒューレット・パッカード、レノボなどIT大企業、KPMG、デロイトなど世界有数の会計事務所、エクソンモービル、デュポン、べクテルなどの国際的超大企業が多数入居している。

昼食時には、ジーンズ姿の20～30代のインド人男女が、欧米人の専門家たちと流ちょうな英語で話しながら楽しそうに、しかも自信に満ちあふれて閑歩（かっぽ）している。

「スタバ」や「マック」に加えイタリアン、フレンチの高級レストランもあり、ニューデリーでも最も活気にあふれる場所だ。ブルドーザーがうなりをあげ、新しいビル群も建設途上だ。高速道路も鉄道もこの地域まで開通しているが、朝夕のラッシュ時は4車線の道路が6車線となり、クラクションが響汽車がひしめき合っている。

現在のインドの高成長とすさまじいエネルギーが渦巻いている。しかし、乱立する世界企業の巨大広告の中にも、ビルの入り口の掲示板にも日本企業の名はほとんどない。

インド在住の日本人はわずか4200人。総人口12億人のO・0004％に満たない。日本企業、日本人の存在感はきわめて希薄だ。インドの人口は、2030年までに16億人に達する。日本が新たに3つ以上誕生する計算だ。

日本が貿易収支の黒字を回復し、経常収支の黒字を維持し、世界に日本の存在感を再度示すためには、中国、インド、インドネシア、フィリピンなど中間層が急増し消費が急拡大するアジアの「人ロボーナス」国の需要を輸出や現地生産で取り込み、エネルギ－・資源国への輸出を徹底的に伸ばさねばならない。

1970年代前半まで日本は、食べていくために輸出が命綱で、貿易収支が赤字となれば引き締めに転じ、社会保障がはるかに希薄な下で、景気後退に耐えた。今後のエネルギーや食料の輸入急増を勘案すれば、輸出が命綱となる時代が再び遠からず来る。