文明のターンテーブル

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宮城県に生まれる。
似非モラリズムとポリティカル・コレクトネスに囚われている民主主義陣営のメディアや政府を、プロパガンダを本質とする共産党の一党独裁国家に代表される全体主義国家が工作する事は、赤子の手を捻るよりも容易い。

2014年09月11日、朝日新聞木村伊量社長の記者会見が行われるまで、朝日新聞に支配されていた日本。
私が小学生の時分までは、その弊害が、それほど大きくはなかったのだろう。
頻繁に全国一斉学力テストや知能テストが行われていた。
所が、私達の時代以降は、これを差別だ等と言って殆ど実施されていなかったらしい。

小学5年生の時である。
上記のテストに於いて大変な数値を叩き出したとして、私は校長室に呼ばれた。
小学5年生にして既に高校2年生の能力を有している。
私は宮城県のみならず東北地方で最も優秀な進学校で学んだ。
東大ではなく京大が私が更に学びに行くべき所、そう思っていた。
恩師の一人は家庭的な都合で京大ではなく東北大学に進学、母校で歴史を教えていた。
中学生時分にはトルストイの「戦争と平和」「アンナ・カレーニナ」ドストエフスキーの「カラマーゾフの兄弟」等を読破していた私は、
高校生時分は、何故か、芥川龍之介に傾倒していた。

1917年、レーニンがソビエト共産主義国家を樹立したロシア革命は世界中の知識人達に大きな影響を与えた。
芥川龍之介は風貌通り、繊細の極みの様な鋭敏な感性を持った文学者である。
彼もまた深甚な影響を受けた。
労働者の国が出来た以上、知識人の存在理由は無くなった等の、如何にも書斎派らしい陥穽も彼の自殺の一因だったと私は感じていた。

だからだろう、私は母校の図書館でロシア革命前後の文献を読み漁った。
それを恩師は知っていたらしい。

ロシア革命の単元が来た時、「ここは俺よりもKの方が詳しいから」と言って、私を教壇に立たせた。
私が、宮城県下の俊秀たちを目の前にして行った講義は2回、2時間に及んだ。
私は、この講義を、芥川が「侏儒の言葉」でレーニンについて書いた一節を紹介して終えた。
「レーニンよ。君は東洋が生んだ草花の匂いのする電気機関車だ」

私のクラスメートに理科系で1,2の頭脳がいた。
彼は中学生の時から理科系の優秀な頭脳として宮城県下に知れ渡っていた。
私は文科系として知れ渡っていた。

約5年後、私と彼が遭遇した場所は仙台の職安の階段だった。
彼は日本を代表するエリートが進む道を歩んだのだが、最後に、全共闘に絡めとられた。
私は、彼とは全く対照的に、いかにも文科系だったからだろう、生まれ育った家庭の不和が、必要以上に応えて、同級生の誰も知らない横道に逸れた。
卒業文集に、「このKはいずれ日本の文壇に大きな足跡を残すのだろう」、と書かれた私が、そうならなかった最大の理由は、ル・クレジオの著作に遭遇したからである。
この世には、あなたと全く同じ人が、もう一人いる、との言辞があるが、私は、全く、そのように、彼を捉えた。
彼が書いている以上、私は書く必要はない。
また、本(小説)は読んだらバケツに捨てれば良い。この世には一冊の本だけがあればよい。
そうして、彼の出世作であり、私が最も好きだった「逃亡の書」どおりの人生を私は歩んだ。

母校の同窓会名簿には、私は長い間、消息不明と記載されていたらしい。
就職らしい就職は今の長谷工コーポレーション。
2か月半に渡る身辺調査をしていたらしい。
世間的にも明らかな秀才が、個人的な、家庭的な苦しみで人生を大きく横道に逸れるとは普通は考えないだろう。
学生運動に関わっていたのではないか?これを会社が懸念したからだろう。

不景気のさ中の求人で、たった二人の採用に対して本社のホールは求職者で溢れていた。
当時の私は三和銀行の子会社である広告代理店で屋外広告の営業を担当していた。
この会社始まって以来と言う実績を上げていた。
子会社の給料は安い、それを改善する爲に組合を作ろうと社員達が動いていた。中心人物は関大と関学出の男二人だった。
終業後、近所の空きビルの一室に集って、設立準備を始め出した。
だが、二人の間で、言わば、総評路線VS同盟路線の対立が始まって、空論し出した。
私は、「給料を上げてくれ、というだけの事のはずだ。路線云々は関係ない。そんな事を本題とするのなら、私は抜ける」と言って、脱退した。
ちょっといずらくなった。
そんな時に、長谷工の募集があった。

講堂一杯の人達は、言わば必死の形相だった。
私は、この人たちの大半は落とされるな、と感じていた。
私は、と言えば、阪大卒の担当を含む総数7人の面接官を、大いに笑わせたりして応対していた。
後に知った事だが、「Kが面白い、あれを採用しよう」となったらしい。
それが不動産業を生業とした契機だった。

その後、大阪住宅流通グループを創業。
全国的には無名の不動産業者としては、日本有数ではないか、と評された。
その最盛期の、たった10年間だけでも、日本国に170億円超の納税を果たした。
以降の事から今日については本ブログに記述されているとおり。

大阪再生の要であると私が周囲の人たちに公言し続けていた大阪駅前北ヤードの事業についての混迷が酷すぎたから、2010年7月に仕方なく、こうしてインターネットに登場した。
以来、gooとアメーバに、連日、多数の言語で、世界に発信し続けて来たが、今回、正に、時が来て、課金制のブログとして本ホームページを作成した。

同時に、読者は御存知の事情でクラウドファンディングを開始する。

2021年6月吉日。

今回、有名法律事務所を使って、以下の4つの訴訟を行うためにクラウドファンディングを開始します。
これらの訴訟は全て世の為、人の為に行うものでもあります。
1989年、時の総理大臣だった宮澤喜一は頭脳明晰な人間でしたから、マスメディアがバブルとのみ呼称した現象は、単なる景気の循環ではない事に気づき、金融機関に積みあがっている不良債権を一気に解決する為には、金融機関に対して10兆円から15兆円の規模の公的資金を一気に投下して問題を解決しなければならないと、夏に軽井沢で開催された自民党のセミナーで講演した。
米国は、当時も、今回のコロナ禍でも一気に多額の公的資金を投下して問題を解決した。
米国には自虐史観で政府を攻撃する事が社是である朝日新聞がなかったから、誰も、国の方針を阻害する者はいなかった。
宮澤喜一は決断力と実行力、突破力に欠ける政治家だった。
1990年初めに政府が朝日新聞経済部の一記者の論説に負けて行った不動産、建築、銀行業界に対する融資の総量規制が今に至るも続いている日本のデフレを齎した。
この時、私は全国的には無名の不動産会社としては日本有数の仕事をしていた。
最盛期のたった10年間だけでも日本国に170億円超の税金を納付した。

これより先は外部サイト「Patreon」へ移動します。Patreonはクリエイター支援サービスで、月額有料プランにご協力いただいた方へ、さまざまな謝礼サービスを計画しております。

記事の有料購読について

2010年7月、「文明のターンテーブル」が、インターネットに登場した経緯については既述の通り。
「文明のターンテーブル」は21世紀で最も重要な発見の一つである。

30年以上前に、東京芸大を出てローマで画家として苦闘していた親しかった同級生に発注していた仕事の件でローマに8日間滞在した。
その時に、私が若い時から考えていた事に対する答えが浮かんだのである。
米国と並列する形で(米国を補佐する形で)日本に文明のターンテーブルが回った理由についても既述の通り。
物事の真相を究明する世界最高の論文は、日本の各界各層に無数にいる本物の知性によって日夜書かれている。
だが、登場して直ぐに私は気が着いた。
世界は全く日本を知らないと言っても過言ではない事に。
つまりインターネットの世界で日本語で書いているだけでは意味が無い。
幸い、私は少々英語は出来る。
直ぐにgoogle翻訳に気が着いた。
英語・フランス語・ドイツ語・イタリア語・スペイン語・ポルトガル語、これら主要な6つの言語は語源は同じ、ラテン語である。
google社は日本で言えば、東大、京大と同等と言っても過言ではないスタンフォード大学出身者で出来ている会社である。
そこの翻訳ソフトは、英語が正しければ他の5言語も正しく翻訳されるはずだ。
その通りだった。
だが、日本語~英語は全然ダメだった。
上記の主要6言語の他に英語からの翻訳が極めて正確だったのがアラビア語だった。
私は、この時、戦後の米国が力を入れていた地域が何処で、軽んじていた地域は何処かという事にも即座に気づいた。
多い時には約100か国語で世界に発信した。
読者は御存知の様に私はgoogle翻訳の世界一のヘビーユーザーである。
先年、deepl翻訳はgoogle翻訳より優秀だとの記事を発見してからは、日本語~英語においては、deepl翻訳の世界一のヘビーユーザーに成っている。
以来、ほぼ連日、数十か国語で世界に、無償で発信して来た。
私の親友が無償で各国語への翻訳、そして発信、その作業を続けて来てくれたからである。
それが限界に来た。
親友は元々視力が弱い人である。
読者は御存知の件の犯罪者に依る執拗な犯罪行為によるストレスも相まって、只今、入院生活を余儀なくされている。
ホームぺージを作るのにも多額の費用が要る事は言うまでもない。
それにgooやアメーバが外注している検索結果等に、ネット上の犯罪者達が侵入する事、或いはパスワードを盗んで、成りすます等の犯罪行為を為す事は、犯罪者たちに取っては容易い事だろう。
或いは、まともな市民を装って、苦情攻撃を行う等が簡単な事は、中国や韓国の反日プロパガンダ部隊が実証している。
上記の運営会社には何度も電話相談もした。
だが全く改善されないだけではなく、月間3000以上は投稿できない等と言う信じがたい規則がある等と言う始末である。
私は有料会員であるにも関わらずである。
とにかく、時が来たのです。
そもそも「文明のターンテーブル」は無料で読まれるべきものではない。
挙句に愚劣な犯罪行為を働かれ続けている事を放置しておくようなものでは全くない。
インターネットの時代に成って約30年、
「文明のターンテーブル」は、世界で唯一無二のブログである。
日本国民のみならず世界中の人達が毎日必読のブログである。
日本語、英語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、スペイン語、ポルトガル語、アラビア語、アフリカーンス語、インドネシア語、スウェーデン語、スワヒリ語、スロバキア語、等、私が発信する言語国民の人達は、是非、ご購読下さい。
また、私が発信していない言語国民の方が定期購読して頂く場合は、記載のメールにお知らせください。
定期購読して頂いている期間は、毎日、あなたの言語でも、物事の真相を明らかにする世界最高の論文を、お届けします。
また、これまでは、件の犯罪者の悪辣な行為を受けていた事もあり、私のプライベートな事は殆ど書かずに来ましたが、これからは、必要とあれば、戦後の日本で最高の知性を授かった人間の一人の人生と、「直感」を開陳します。
本欄で書き続けた事は、その都度、書籍化もして行きます。
その総体として、いずれ、トルストイの「アンナ・カレーニナ」を凌駕する「21世紀のアンナ・カレーニナ」が出来上がっていれば深甚です。
課金制とする事を決意した時、気が着きました。
私が書き続ける限り、世界最高の知性と自由を持った国である日米が、並列して世界をリードして行く「文明のターンテーブル」は、後170年続きます。
本欄も、後170年続きます。
皆様方の支援もまた、「文明のターンテーブル」となって、私と同等の知性を持った学生達に受け継がれて行きます。
彼らにとっては最高のアルバイトにもなります。
安月給に甘んじて、世の為、人の為に、研究に明け暮れている人達にも最高のアルバイトとなるでしょう。
各国語に対する感性を研鑽しながら生活費にも充当できるのですから。
どうぞ、世界中から無限のご支援を頂くことを祈念します。
2021年6月吉日。

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Trump’s Historic Speech—1. Withdrawal from the WHO; 2. Removal of China from Supply Chains and Eradication of Industrial Espionage; 3. Expulsion of Chinese Companies from Financial Markets; 4. Sanctions over the Enactment of the National Security Law

This July 19, 2020 article examines President Donald Trump’s May 29, 2020 speech in the White House Rose Garden on United States policy toward China.
It addresses withdrawal from the World Health Organization, restrictions involving students and researchers connected to China’s military, action against industrial espionage and intellectual-property theft, scrutiny of Chinese companies listed on American financial markets, and sanctions and the removal of Hong Kong’s preferential treatment following China’s national security legislation.


2020-07-19
The following continues from the preceding chapter.
Trump’s Historic Speech
The speech delivered by President Trump in the White House Rose Garden on the day after the National People’s Congress closed will surely be remembered in the future as a “historic speech.”
The Trump administration had previously set out the fundamentals of its China policy in two “Pence speeches,” delivered on October 4, 2018, and October 24, 2019.
This speech, however, was groundbreaking in that it decisively established an era of confrontation between the United States and China.
Unless Japan understands the following four principal points of the speech, its diplomacy will take the wrong path.

Sanctions over the Enactment of the National Security Law
President Trump instructed his administration to revoke Hong Kong’s “most-favoured-nation treatment.”
The United States had imposed high tariffs on China during the United States–China trade war, while Hong Kong remained subject to normal tariffs because of its preferential treatment.
Chinese companies had therefore been able to use Hong Kong as a loophole when exporting to the United States.
Patented technologies that the United States prohibited China from using were also available to Hong Kong companies.
The cancellation of Hong Kong’s preferential treatment meant that Chinese companies could no longer use Hong Kong as a loophole.
In the worst case, the United States might even prohibit all dollar transactions involving Chinese and Hong Kong financial institutions.
An inability to conduct transactions in dollars would mean complete decoupling from the world economy, as in the case of North Korea.
Sanctions against individuals were also possible.
Although the details of those sanctions were not explained in the speech, possible measures included prohibiting government officials who had suppressed Hong Kong’s freedom from entering the United States and freezing or confiscating assets they held in the United States.
Chinese government officials were reported to have transferred considerable assets overseas and to possess extensive assets in the United States.
Such measures would inflict serious damage upon them.
To be continued.

Withdrawal from the WHO
President Trump stated that China had concealed the Wuhan virus problem and mishandled its response, thereby spreading the damage throughout the world.
He pointed out that China had not only failed to fulfil its reporting obligations to the World Health Organization but had also applied pressure to the WHO and led the world in the wrong direction.
The United States had contributed more than ten times as much money as China.
Nevertheless, it had become clear that the WHO was under Chinese control and would not implement the reforms sought by the United States.
President Trump therefore declared, “As of today, the United States will withdraw from the WHO.”
Another noteworthy point was that President Trump clearly used the expression “Wuhan Virus” while China was attempting to deny the fact that the virus had spread from Wuhan.

Removing China from Supply Chains and Eradicating Industrial Espionage
In the Chinese dictatorship, there is no clear distinction between the military and the civilian sector.
China continues to use overseas students and researchers to steal intellectual property from foreign countries through integrated military-civilian activity.
The Trump administration therefore announced a policy of completely excluding students and researchers connected to the People’s Liberation Army.
The Department of Justice and the FBI also decided to investigate intellectual-property theft, industrial espionage, hacking and similar crimes thoroughly and to prosecute those responsible.

Expelling Chinese Companies from Financial Markets
At the beginning of his speech, President Trump stated:
“For decades, China has exploited the American economy on a scale without historical precedent.
Through trade with China, hundreds of billions of dollars in wealth have been lost every year, and this tendency was particularly pronounced under the administration that preceded ours—the Obama administration.”
Chinese law does not require Chinese companies to disclose accounting reports, or balance sheets, while listing in the United States requires the disclosure of transparent financial statements.
Many Chinese companies have gained listings in American markets by falsifying their balance sheets.
Alibaba, the largest Chinese company listed in the United States, is no exception.
Why were Chinese companies that did not satisfy American listing standards allowed to enter American markets?
The reason was that the administrations of Bill Clinton, George W. Bush and Barack Obama left unchecked the wrongdoing of Wall Street financial interests seeking to profit from the China boom.
China obtained enormous quantities of dollars through unlawful listings and bond sales and grew into a major economic power.
President Trump instructed the President’s Working Group on Financial Markets to investigate whether listed Chinese companies were operating in accordance with American law.
China would no longer be able to raise funds in American financial markets.
The United States stated that it would protect investors and demand fairness and transparency.
This was an entirely correct policy.
Pension funds, which constitute the assets of the people, are managed through investment.
When part of a pension fund is invested in Chinese companies and misused, the valuable assets of the American people contribute to strengthening the economic and military power of an enemy country.
Furthermore, the outlook for the Chinese economy was already far from bright because of the Wuhan virus.
Investing in Chinese companies at that time also risked producing straightforward investment losses.
Investment in China therefore had to be avoided for two separate reasons.