2016年2月13日にダウ・ジョーンズ社が配信した世界市場データを基に、東証暴落が突出していた事実を検証。為替先物と日経平均先物を通じた操作の容易性、外資比率の高さ、中国の外貨準備高という条件が揃った結果として、筆者の仮説がほぼ完全に裏付けられたことを論証する。

2016-02-13
以下は、本日、ダウジョーンズ社が世界に発信した記事である。
読者は、ここでも私の論説が、今回は仮説が、100％正しかったことを知るはずだ。
私自身が驚いたのだから。
数字＝事実は、誰が東証を狙い撃ちしていたのかを、まざまざと証明している。
世界の市場の中で、東証が一番、簡単に、恣意的に動かせる市場であることは、何度も言及してきたとおりである。
為替先物で円高に持ち込み、日経平均先物で猛烈に株安に持ち込む。
これだけで、東証を大暴落させられる。
朝日新聞を購読して育った日本のエリートは、株式市場を蔑視して来た。
その結果、東証の日々の売買高の70％が外資に牛耳られている。
つまり、外資が幾らでも恣意的に動かせる市場として存在させ続けているのである。
この市場を恣意的に動かそうとする者にとって、日本の為替を急激な円高に持ち込み、株式市場を大暴落させることなど、赤子の手をひねるよりも簡単なのである。
だが、今回の様な大暴落を、やりきるためには、中国の様に、世界最大の外貨準備高を持つ国でなければ不可能だろう。
ジョージ・ソロスぐらいの資金では、ここまでの大暴落は実現できない。
私の仮説としての中国政府は、全てを実現したのである。
春節で訪日している中国人観光客に、これまでの様な爆買いはさせない。
たった10日間で10円という甚だしい円高に持ち込み、中国製品の国際競争力を一気に高めた。
米国の利上げで流失した莫大な外貨準備高も、今回の東証大暴落で、莫大なキャッシュとして取り返した。
以下の数字は、東証の暴落が突出していたことを明瞭に語っている。
つまり、私の仮説はほぼ当たっていたことを証明しているのである。