2016年2月の東証大暴落について、「中国以外には実行不可能」とした筆者の仮説を再検証。朝日新聞と中国政府の関係、投機筋と資金源の不調査、日本メディアの不作為、中国が上海暴落時に取った即時処罰との対比を通じ、真のジャーナリズムが果たすべき役割を浮き彫りにする。

2016-02-13
さて、今回の東証の大暴落は、中国以外には実行できないものだと書いた私の仮説は、状況の全てから判断すれば全く正しいと、慧眼の持ち主たちは気づいたはずである。
以下は仮説の補注である。
今回の中国の行動を、朝日の要人たちが知らないはずはないのである。
彼等と中国政府の間には、前章に書いた通り、日本政府以上のパイプがあるはずだ。
中国が朝日新聞などのパイプを失う事は、絶対にするわけがない。
それこそは、幼稚で愚かな日本の、いわゆる知識人たちには全く分からない、国家戦略、策動、或は諜報活動における肝要そのものだからだ。
朝日が調べればすぐに分かるはずの事である。
今回の大暴落の間中、為替を円高に持ち込み、株式市場を株安に持ち込んだ投機筋とは誰か。
その資金源は何処だったのか。
本物のジャーナリズムなら、今回の国難に際して、真っ先に行うべき作業なのである。
言うまでもなく中国政府は、上海大暴落の際に、即座にそれを行った。
空売りをかけていた会社や人間たちを処罰した。
だが、日本では何の心配もない。
逮捕される事も、何らの非難や批判を受ける事もない。
朝日等の口を封じておけば済むことなのである。
それどころか、こうささやいていただろう。
我々は、日夜、世界の経済状況を調べている。
その実態を完全に把握している。
今回、彼等は円高、株安に持ち込む。
安倍政権と日銀の政策をたたく絶好の機会が、間違いなく訪れる。
準備しておいた方が良いよ。
「報道ステーション」を観ていたら、私の仮説どおりだと、慧眼の持ち主なら誰でも思うのではないか。
更に、私の仮説を完璧に証明している驚愕の事実を、今日、私が目にした日経新聞の電子版は伝えていた。
それは次章にて。