2016年2月、筆者は東証大暴落を「中国以外には実行できない」と仮説化した。直後に示されたのが「1月6日以降、中国の王毅外相とだけ電話が通じない」という異様な事実である。北朝鮮問題で各国と頻繁に電話外交を行う日本が、中国とだけ繋がらない状況を、日中関係・中国国内事情・情報戦の観点から読み解き、メディアと国家戦略の暗部を照射する。

2016-02-13
私は以下の記事を読んで、私の仮説の正しさを確信した。
「１月６日以降、中国の王毅外相とだけは、一度も電話が通じていないのだ。」
中国の短文投稿サイトで、甘利大臣辞任のニュースが世界に配信された時、彼等が、自分たちなのか、或は、自分たちの政府のことなのかは知らぬが、中国人の面の皮は1,000枚だが、日本人は面の皮が薄すぎると書いていた事を紹介した。
年明けから、日本の東証を大暴落させたのが、実は彼等であると言う私の仮説通りであれば、如何に中国人が面の皮1,000枚の人間たちであるとしても、電話には出られないはずである。
出ないはずである。
題字以外の黒字強調は私。
電話出ない中国外相、「日本外し」の怪。
編集委員　秋田浩之。
やはりというべきか、異常と受け止めるべきか。
北朝鮮問題をめぐり、日本は米欧ロや韓国など、世界中の外相と電話協議を重ねている。
ところが、北朝鮮が核実験を強行した１月６日以降、中国の王毅外相とだけは、一度も電話が通じていないのだ。
外務省のホームページによると、この状態がふつうではないことがよく分かる。
１月６日以降、岸田文雄外相は米韓や独仏ロ、カナダ、イタリアと相次いで電話。
事前に来日が予定されていた英外相とは会談で、協力を確認した。
２月７日に、北朝鮮が事実上の長距離弾道ミサイルを発射した後も、めまぐるしく動いた。
岸田外相は上記の大半の国々と改めて電話し、連携を保った。
さらにこの間、日米、日韓では首脳が２回にわたって電話している。
それには当然、理由がある。
米欧、カナダは主要７カ国、米韓とロシアは６カ国協議のメンバーだ。
米英仏ロは国連安全保障理事会の常任理事国でもある。
北朝鮮の包囲網を狭めるため、これらの国々との協力は欠かせない。
中国とだけ電話がないのは、異様といっていい。
中国は６カ国協議の議長国であり、国連安保理の常任理事国。
さらに、北朝鮮に大きな影響力をもつ隣国だからだ。
いわば、この問題のカギをにぎる中心プレーヤーである。
（以下、引用本文は同様に続く）