2016年2月14日付の日経新聞フロントページは、筆者が前日に提示した仮説の正しさを結果的に裏付けながら、それを覆い隠すかのような論調を採った。中国と日本の下落率を「同列」に扱う不自然さ、投機主体と資金源を一切調べない姿勢、国家利益を最優先する中国政府との対照を通じ、日本メディアの致命的欠陥を告発する。

2016-02-14
慧眼の士の読者の方々は、とうにご存知のように、私のブログは、日本と世界の中枢にいる人たちに読まれている。
今日の日経のフロントページは、昨日、私が世界に発信した仮説が正しかったことを証明していた。
だが彼等の記事は、私に正鵠を射られたことに対する悪質な弁明と言っても過言ではない。
中国と日本の下落率がほぼ同じであることを、怪しむどころか正しいことのように書いている。
中国の経済指標が信用できないことは世界の常識である。
それにもかかわらず、日経は疑念を持たない。
これは悪質ですらある。
今回の東証大暴落が国難であるという認識が全くない。
誰が空売りを続け、誰が為替で円高に持ち込んだのかを調べようとしない。
そんなマスメディアが、どうして日本のメディアと言えるのか。
中国政府は上海暴落の際、直ちに犯人を調べ、拘束した。
日本はそれすらしない。
だからこそ、簡単に操縦されるのである。
この稿続く。