月刊誌『正論』掲載の高山正之論文を契機に、日本株大暴落の背後構造についての仮説を再検証。中国政府単独説から、米中の思惑が一致した可能性へと視点を拡張し、東証が果たすべき責任を問う。

2016-02-16
月刊誌「正論」の今月号に、吉永小百合についての見事な論文があるよと親友が教えてくれた。
私はその論文を読んだとき、筆者は私のブログの読者でもあるだろうと推測した。
私が吉永小百合について書いてきたことをインスピレーションとして、小川榮太郎さんは私の言いたかったことの全てを書いていた。
是非、購読を勧めたい。
「正論」は税込780円である。
さて、ここでは巻頭の高山正之を紹介する。
彼は、戦後の世界で唯一無二の本物のジャーナリストであることを、ここでも証明している。
私はこの論文を読んで、日本株の大暴落をもたらしたのは中国政府であるとの仮説に、もう一人、最有力の犯人を加える必要を直ちに感じた。
米国と中国の思惑が一致した結果だったのではないかと、愕然としたのである。
だが、東証が誰によって操作されたのかを明らかにすべき責務は、何ら変わらない。