以下は昨日の産経新聞に掲載された酒井信彦の定期連載コラムからである。
彼は、真っ当な日本国民全員の思いを代弁してくれている。
本論文の前に7月12日に発信した章を私の前書きとする。
元東京大学教授、酒井信彦は自虐史観や左翼小児病とは無縁の人間である。
だが東大教授の肩書を以って朝日やＮＨＫに登場している人間達の大半は自虐史観の持ち主で左翼小児病患者達なのではないか。
酒井信彦の様な人間が希少である事が、それを証明している。ぞっとする話だが。
下記の論文を読む、まともな日本国民の全ては思うはずだ。
2014年、私達日本国民が朝日新聞を発行停止にするだけではなく、彼らに依って被っている天文学的な損害を、彼らの資産の全てを売却させて、日本国と日本国民に賠償させなかった事は、日本、及び日本国民にとって大失態だったのである。
東京五輪開催についての、これほど悪質で酷い論説を行わせつづけていたのだから。
こんな朝日新聞に同調し利用している立憲民主党や共産党は論外だが、与党でポピュリズムに堕した政治屋達は、こんな下劣な悪辣すら打破できない体たらく。
こんな下劣な悪辣は、実は本物の政治家ならば「一言で粉砕できるのである」（この事については後述する）。
＊8月14日に、一言で粉砕する内容を書いた章である。
それは、彼が、上限1万人（小さい会場では、収容能力の50%以下）と決定した事を、直前に、愚劣なマスメディアの報道に迎合して無観客開催とした事についてです。
世界一の演算能力を持ったスーパーコンピューター富岳のシュミレーションの結果すら無視して（科学まで無視して）愚劣なマスメディアに迎合した。

主催者は東京都だから、との言辞は、一見正当に見えるのだが、これこそ、まんまと、学歴まで詐称して政治屋になった、元、愚劣なテレビメディア出身者である小池百合子の思うつぼである事が、彼には分からなかった。
何故か？
彼は、山本勘助であって、武田信玄、ましてや信長、秀吉、家康ではないからである。
三傑なら、どう言ったかは、私が、今を生きる信長として、信長に成り代わって書く。
彼が支えた安倍晋三が稀代の政治家だった事は朝日新聞や朝鮮半島、中国以外の世界の共通認識である。
朝日新聞が、これまでの数々の捏造してまで日本を貶める特技を発揮して、安倍首相を執拗に攻撃し続けた事は歴然たる事実である。
この朝日新聞の捏造報道に便乗して安倍首相を攻撃し続けたのも、これまでと同様に立憲民主党や福島瑞穂等の野党の政治屋達である。
本物の政治家である安倍晋三は、国会で、愚劣極まる野党の政治屋の口撃に相対し続けた。
命を削って、日本の失われた20年を挽回する爲に、彼が、地球儀を俯瞰する外交を続けていた時である。
愚劣極まる野党の政治屋の口撃に対して、怒り心頭に達した彼は、こう言ったのである。
「貴方の言っている事が事実なら、私は国会議員を辞めますよ」
菅義偉が言うべきだった事とは、「最大1万人、収容人数の50%以内の観客での開催とします。もし、観客の中から多くの感染者が発生した場合は、私が責任をとって総理大臣、首相の職を退きます。但し、この宣言が私の職を賭したものである事を好機として、ウイルステロを仕掛ける国があったりした場合は、その様な国に対しては、国交断絶を含む厳しい処置を執ります。」
「更に付け加えますが、私が首相の職を退く時には、私は政界再編を行います。言うまでもなく、今のままでは中国に対峙して日本国を守る事は覚束ない、つまり、今のままでは日本国と日本国民が危ない事は歴然たる事実だからです」
「21世紀は共産党の一党独裁国家にして史上最悪の監視社会である中国に代表される全体主義国家と民主主義国家の戦いであり、米国と並んで民主主義国家の先頭に立つ日本は、この戦いに負ける事は出来ない。ですが今の様な状態では負けます！」
「二階幹事長にも辞めてもらいます。ワイドショーを見て政治を語り執り行う小池百合子の様な人間が日本国の首相になるような事は絶対にしません。彼女の学歴詐称問題も徹底的に検証します」
「与野党を問わず賛同してくれる政治家を結集します。つまり日本国防衛、日本国民の安全を確保するための新しい与党、新しい政権を作ります。」
以下が昨日の酒井信彦氏の論文である。
五輪「当事者」のメディアこそ自己検証を　
東京五輪が８月８日をもって終了した。朝日新聞はすでにその前日、７日付の社説で、「問題放置せず検証急け」の見出しを掲げて、政府、東京都、大会組織委員会に対して、この間の経緯を検証することを要求した。
しかし大切なことを忘れていないか。
五輪問題については、開催の中止を、強硬に要求したのであるから、メディアこそ立派な当事者である。
メディア自身も、徹底した自己検証を行うべきである。　
とにかく五輪開催の経緯については、異常かつ不自然なことが多すぎた。
その典型が組織委員長であった森喜朗元首相が、「女性蔑視発言」を理由に追い落とされたことである。
言葉尻をとらえて、大臣などの首を飛ばすのは、メディアの常套手段とはいえ、まともに考えれば、女性蔑視発言というのは、一部の発言を切り取って誇張した報道であることはすぐに分かる。　
これも五輪を中止に追い込むための、計画された謀略の一環であったのか。
ただし、中止を要求する最大の理由として取り上げたのが、コロナ感染による命の危険という問題であった。
素粒子欄が絶賛した、赤川次郎さんの朝日新聞６月６日の投書など、その典型といえる。
結局、各種の妨害にもかかわらず、関係者の涙ぐましい努力によって、五輪は立派に開催された。
その中での汚点、負のレガシーは、無観客開催である。それによって、膨大な金額をドブに捨てた。５者協議が、反対派の脅しに屈してしまったからである。　
この間の事情は、徹底的に究明されなければならない。　　
終了後も反対した側は、感染拡大と五輪開催を無理やり結び付けようとしているが、強引すぎる。
感染拡大には、極めて分かりやすい明確な理由がある。
それは緊急事態宣言が、以前のような効力を全く持たなくなったことである。　
日本は外国のような、強制力を持った法令など存在しない。
いくら従順な日本人でも、これだけ繰り返されれば、緊張がゆるんでくるのは当たり前である。
そもそも強制力のある規制に、強硬に反対して作らせなかったのは、メディア自身である。
国民は、専門家とメディアをもはや信用していない。
「コロナ敗戦」の敗者とは、政府ではなく専門家とメディアである。　
ところで五輪をめぐる、「人権問題」で大騒ぎしたメディアはま紛れもない人権侵害超大国・中国で行われる北京五輪に、いかに対応するのか、大いに注目したい。