本来、追悼と同時に事実を伝えるべき報道機関として、NHKは震災と原発を巡る「当時と今」の事実を示した。一方、朝日新聞社グループは大津地裁の一裁判官による判断を正当化する報道に終始し、反安倍政権の政治目的と中国・韓国の意向と軌を一にしてきた。本稿は、日本国民が抱くべき「正当な怒り」について論じる。

2016-03-15
本来、ＮＨＫが行ったように、追悼と同時に、日本国民が全く知らなかった当時と今の事実の数々を、報道機関としては伝えるべきを、
朝日新聞社グループは、執拗に、大津地裁の、一裁判官（まともな頭脳の持ち主たちには、この男が正常ではないことは瞬時に分かるはずだ…考えても見たまえ、氏素性の知れない、たった29人の、多分共産党や民主党のシンパだろう、反安倍政権の人間たちが提訴した事を持って、一人の裁判官が、近畿圏一円の、何千万という家庭の電気料を高止まりさせる権限が、どこに在る）、の判決を正当化するための報道を、延々と続けた。
原発を止めて喜ぶのは、朝日新聞を購読して育った人間たちと、愚かな左翼の人間たち、及び、電力自由化などと言う、またしても、一攫千金を狙う輩たちが始めたまやかしに乗っかっている企業や経営者、及び中国と韓国だけだろう。
彼等が安倍政権打倒で凝り固まっているのは、もはや周知の事実だろう。
本来、即刻廃刊処分を受け、日本国民と日本国に対して、莫大な損害賠償金を支払わなければならない立場である事から、国民の目を逸らすために、彼等は甲状腺がんだとか、自分たちの都合で。つまり全くの似非モラリズムで、報道し続けた。
そのことが福島県に対する風評被害をストップするどころか、更に続けさせる事になることも、分からない。
いや、分かっていても、そうするだろう。
医学的には全く根拠のない事を、自分たちの歪んだ頭脳の正当化のために、延々と、執拗に繰り返した。
彼等の、なにがなんでも安倍政権打倒の頭脳と、中国や韓国の意向が、一致しているのは単なる偶然ではない事に、日本国と日本国民は、もういい加減、気づくべきなのである。
安倍政権打倒のみではなく、これまで、日本が被った莫大な損失の数々は、常に朝日の意図と、中国や韓国の意向が一致していた事を、日本国民は痛感し、そして怒らなければならないのである。
それをこそ怒るべき怒り、と言うのである。
通常は、怒りは何も生まないのだが、この怒りは、日本と世界を正常に、再生するのである。
米国に文明のターンテーブルが回った時は、世界の人口は今の半分だった。
米国だけで世界を導くことは出来ないのである。
おまけに米国自身が貧富の差の拡大という問題を抱え出している。
だから日本に文明のターンテーブルが回ったのだ、と私は世界に告げて、登場した。
伊達に、ノーベル賞に価する論説なのだと言っているのではないのである。