坂村健のTRON構想を日本の教育現場に導入する国家決定は、外圧と国内メディアの煽動により覆された。OS主導権を失ったことが、日本の電機産業競争力低下を決定づけた歴史的転換点である。

2016-03-18
坂村健の世界的な発明だったトロンを搭載したパソコンを、日本中の小学校と中学校に設置することを決めた日本政府に対して、ビル・ゲイツのウインドウズを使うべきだ。
パソコンを動かすのに、ソフトは二つも要らない。
そう言い募って、執拗な異議申し立てが行われた。
終に、日本政府が決定を覆した事は、歴史的な事実である。
日本が世界に誇る電機メーカー9社の苦悩は、朝日新聞などという、幼稚で愚かで、実態は売国奴の言動を行い続けて来た新聞社が、なぜか提唱し続けて来た、円高容認論による、超円高だけが原因ではない。
ＰＣの心臓部であるソフトを米国に握られ、世界最優秀の電機メーカー群は、パソコンの箱を作るだけのメーカーに追い落とされた。
そこに、最大の原因が在る。
箱を作るだけの作業は、必ずデフレ競争に巻き込まれ、人件費や電気代の安い国の製品に勝てるわけがない。
おまけに、韓国は国家が為替を管理している国である。
在日韓国人である孫正義が、常に母国の利益となるような行動を取っているのは、至極当然だとしても、朝日新聞が、ずっと彼等に同調し、売国奴そのものの言論を行い、日本に甚大な損害を与え続けて来たのは、なぜなのか。
中国や韓国のスパイが、彼等の中に、抜き差し難く入り込んでいると考えた方が、正しいのではないか。
先日、久しぶりに会った、人格者で世情にも精通している会社経営者が、「朝日新聞には、中国や韓国のような国々に操られているとしか思えない何かが在る」と言った。
私は、今、その事を確信している。