国会中継でのヘイトスピーチ質問は、国内外の反日言説が連動する構図を浮き彫りにした。ワイドショー的言説、いわゆる市民団体、国連勧告までの流れを検証し、論説の妥当性を確認する。

2016-03-18
NHKを観ていたら、国会中継が始まった。
かつてテレビのワイドショーに出て生計を立てていたような人間で、今は、Democratic Party of Japanの国会議員をしている有田芳生が、何と、ヘイトスピーチについて質問をしている。
彼の質問を聞いていて、私は、私の論説の正しさを、確信した。
彼が散りばめた言葉は、私が言及して来た人間たちを、そのまま指し示していた。
日本中の99.9％の国民が、誰も知らない、右翼の人間たち。
右翼が、やくざの隣に居る人たちであり、やくざと、ほとんど同義語であることは、衆知の事実である。
やくざの構成員の、ほとんどが、在日韓国人であることも、周知の事実である。
有田は、こうした言葉を散りばめ、朝鮮学校などで拡声器を使って、がなり立てていた右翼が、南京大虐殺だとか、ナチ・ドイツのガス室だとかを口にしていた、と述べた。
これは、ドイツに学べ、と言い続けて来た、韓国の代理人のようないわゆる文化人たちや、中国の代理人のような言動を行って来た、朝日などの言動にも、通じている。
日本を、悪辣な国に仕向けたい勢力が使う、常套文句を並べ、在日韓国人が、在日韓国人を攻撃する。
それを撮影し、いわゆる市民団体が、間髪を入れず、国連に出向き、日本に対する、人権勧告を出させる。
国連という組織は、世界最大、最悪の人権抑圧国家であり、言論の自由が、全くない国である中国が、戦後70年にわたり、常任理事国であり続けている。
これ以上ない、でたらめな組織である。
そのような国際社会を、韓国や中国のように、反日プロパガンダを国是とする国の政府や、ＣＩＡが、利用しないはずがない。