「中国に仕える二流国」論の正体――朝日の対中迎合
日本の復活につながる構想を潰すため、**朝日新聞は中国の存在感を誇張し、対中迎合を強めてきた。
EAECを妨害し、マハティール・モハマドを攻撃し、APEC支持へ転じた朝日は、添谷芳秀**に「日本は中国に仕える二流国という選択がある」と書かせた。
その変節の理由は、読者に一切説明されなかった。
2016-03-30
以下は前章の続きである。
中国の存在感を強調する朝日。
日本の復活につながるEAECを潰すために、クリントンが持ち出したのが、アジア太平洋経済協力会議、すなわちAPECの拡大だった。
日本の復活を喜ばない中国と、そのお先棒を担ぐ朝日新聞も、この時期、盛んにマハティールを叩き、APECを支持した。
マハティールの構想が潰されると、今度は中国を盟主とする東アジア経済機構構想が浮上した。
朝日はこれに支持を表明し、添谷芳秀慶大教授に、「日本は中国に仕える二流国という選択がある」と書かせたのも、この頃である。
これに対し米国は、ベトナムでのAPEC総会において、APECを母胎とする自由経済圏構想を提唱した。
中国のアジア支配を嫌う東南アジア諸国は、これを歓迎した。
ところが朝日新聞のコラム「海外メディア深読み」は、これを「大風呂敷」と切り捨て、「中国はますます存在感を増した」と、APECそのものまで腐していた。
変節自体は構わない。
だが、少しは変節の理由を説明しなければ、読者は戸惑うだけである。
(二〇〇七年一月号)