朝日新聞に掲載された孫正義の記事を起点に、反日国家との連携、原発問題、空売り、円高誘導までを俯瞰し、日本の株価下落と景気減速を狙う構図を暴く。アベノミクス失敗に執着する勢力の危険な連動を指摘する。

2016-04-02
三月三十一日の朝日新聞七ページには、妙な記事が掲載されていた。
ソフトバンクの孫正義が、中国、ロシア、韓国という、そろいもそろって、あるいはよりにもよって、世界に三か国しか存在していない反日国家、あるいは日本と領土問題を抱えている国でもある三か国と、これぞ大風呂敷というべきか、あるいは政商の面目躍如というべきか、そうした風情の内容の記事である。
その中で朝日は、孫正義が反原発を掲げていることをわざわざ書き込んでいるが、中国と韓国が原発を大増発することを政府が決定している事実に対して、彼が何の反対もしていないことは一切書いていない。
今回登場する三か国のうち二か国は、安倍晋三内閣に対して単に批判的であるというよりも、安倍晋三の力を落とすため、日本国内の世論を分断させる活動を、それぞれの政府やCIAを通じて、日本国内のみならず世界中で日夜行っている国々である。
私は、この会合の真の狙いは、週明けから日本の東証に空売りを仕掛け、莫大な利益を上げるための会合ではないかと、勘ぐっているほどである。
東証と日本政府は、週明け以降、東証に空売りを掛けてくる人間の実態を完全に把握する体制を整え、監視し、注視しておかなければならない。
日本の株価を下げて景気を減速させ、アベノミクスを失敗に終わらせることに、心底、執着している勢力として、これ以上の組み合わせはないだろう。
日本が世界に誇る電機メーカー九社を苦境のどん底に追いやり、この結果、シャープは台湾企業のものとなった。
さらに、菅直人、朝日、福島瑞穂と一緒になって始めた原発即時全面停止によって、東芝を苦境に追いやった個人がいる。
この結果、中国企業は、世界に名だたる東芝の白物家電と東芝ブランドを手に入れた。
それだけではない。
彼らは国際社会で日本の名誉と信用を落とし、矮小化させ続けてきただけではなく、朝日には円高論を書かせ、日本の産業力と国力を落とさせ続けた。
一方で、自分たちの国では為替操作を行い続け、一気に産業力と国力を高め、日本に対する競争力を上げ続けてきた国々がある。
これは、それらの国々と新聞社による、見事なほどの野合なのである。
この稿続く。