テレビ朝日と朝日新聞による一連の報道は、日本を貶める意図を露わにしている。北京五輪、韓国開催、ユネスコ問題など過去の事例と照らし合わせれば、その異常さは一目瞭然である。朝日の論説が日本を潰しているという事実を告発する。

2016-05-13

昨夜、NHKのwatch9を観て、テレビの電源を切った。
しばらくして、スポーツニュースの時間かなと思い、テレビ朝日の「報道ステーション」を観た。

朝日新聞社は、その本性を、なりふり構わず発揮し始めたようである。
開催決定に際して金が動いた、などというニュースをテレビ朝日が放映し、今朝の朝日は、それをフロントページの特種として書いている。

まともな頭脳を持っている人間なら、誰もが瞬時に思うはずだ。
そんなことを言うのなら、北京五輪やソウル五輪、あるいは、ワールドカップサッカーの日本単独開催が決まっていたにもかかわらず、強引に共同開催に持ち込んだ韓国の件、さらには、この時の韓国戦における、審判の明らかな不正ジャッジ――後に、韓国側から金が渡っていたことが明らかになったはずだ――この時に、金は動いていなかったのか、と問うのが筋だろう。

中国が、朝日の本多勝一を使って世界に広めた、南京大虐殺なる捏造事件を、ユネスコの記憶遺産として申請する前に、中国は、国際社会において、日本を政治的な囚人のままにしておくという魂胆の、あの軍事パレードを開催した。
この時に、ユネスコのイリナ・ボコバ事務総長は、あろうことか出席していたのである。
自分たちの組織を維持してきた、世界最大の資金提供国である日本から、平然と、超多額の金を受け取り続けながら、である。

例えば、あの時に、ボコバと中国当局の間で、何事かがあったことは、もはや常識だろう。
プロパガンダと工作が、その全てであるような共産党の一党独裁国家が、五輪に立候補し、その決定を獲得した。
パナマ文書では、世界最大級の数の党員が口座を持っていた国、賄賂が常態化した国、腹黒さが学問として成立している国、官僚であることが、巨額の賄賂で蓄財することと同義であるような国である。

韓国においても、全く同様である。
それどころか、韓国は、国際サッカー連盟やIOCに、現代財閥の御曹司を送り込んでいた国である。

朝日新聞が断末魔の状態にあることは、厳然たる事実だろう。
大阪北ヤードの事業決定を混迷させ、決定を覆し、真の大阪再生の道を断ったのは、彼らが社運を賭けた中之島超高層ツインタワーのためだった。
容積率一〇〇〇％を一六〇〇％にまで認めさせて行ったこのビル事業は、北ヤード第二期分譲を、実質的に無にした結果、つつがなくテナントを確保した。
この賃料がなければ、朝日は潰れていてもおかしくはなかった。
だが、報道会社としては、実質的に、もはや死んでいるのである。

これを書いていて、私は、ふと思った。
今回の、この妙な報道と、若宮啓文の北京での、妙な突然死の間には、何事か、関連があるのではないだろうか、と。

朝日の論説委員たちは、朝日が潰れるのなら、日本国も潰してしまえと、平気で考える連中である。
そのことは、昨日紹介した夕刊の素粒子が、明瞭に証明している。
あの論調は、日本を潰している記事であることは、一昨年八月に、目を覚まさせられた頭脳なら、黙って分かるはずだ。

この稿、続く。