歪んだ思想で経済を語る新聞と、日本市場が下した最終判断

安倍晋三政権と日本国民の選択が正しかったことを、世界の市場が雄弁に証明している。
朝日新聞をはじめとする歪んだ思想のメディアと、それに迎合する金融機関の言動が、日本経済にどれほど深刻な害を与えてきたかを告発する。

2016-07-12
安倍政権と日本国民の選択こそが正しくて、朝日や毎日、東京などの新聞やテレビ局が、どれほど歪んだ思想の持ち主たちで占められているか。
そのことを、正に、今、世界の市場は何よりも雄弁に証明しているのである。
G7当日に、議長国として見事にG7をリードした安倍首相を「報道ステーション」に出演して「頓珍漢な発言だ」などと言った男である原真人が、朝日新聞経済部の主筆である事を、日本国民は二度と忘れてはならないのである。
言うまでもないことだが、彼こそが頓珍漢であり、彼を論説委員経済主筆にしている朝日新聞こそが頓珍漢である事を、彼等は満天下に示したのである。
そして、昨日、今日と、世界の市場は、その事を証明しているのである。
三菱UFJ銀行の上層部よ。
かつて、宮澤喜一の正しい答えだった「これは通常の景気循環ではない。公的資金を投入して一気に解決を計らなければならない」を、朝日新聞の経済部記者だった山田厚史が、「銀行、建設会社、不動産会社が勝手にやった事に対して、何故、国民の血税を使わなければならない」、という本当に幼稚園児レベルの正義感を振り回した音頭に、
あろうことか、金融界自らが乗っかって、失われた20年を作った愚に対する反省すらなく、
今回も、朝日の尻馬に乗っかって、日銀の至極当然な政策に対していちゃもんをつけた三菱UFJ東京の上層部は、自らの愚かしさと、罪の深さを反省して、今後は、愚かな朝日を読んでいる愚かな頭で日本国の経済におけるご意見番であるが如きの、身分をわきまえない言動は二度と行わない事である。
そんなことをしている暇に、日本を代表する金融機関であるはずの自分たちの会社の株価が、まるで倒産企業であるかの様に下落し続けて来たこと、それを放置し続けて来た事…つまりは資本主義国の企業のトップとしては、考えられない経営者たちであるという現実を即刻改め、自社の株価の維持、株価のアップ、下げられ続けた株価を高めるために即刻行動する事こそが、貴方たちの務めであることに、今こそ気付くべきなのである。
そうすれば、ニューヨーク・タイムズ紙の東京支局長なぞに、あろうことか、「文明のターンテーブル」、が回っている国である日本の民主主義を腐す発言を平然と行わせるような事は在り得ない事にも気づくべきである。
日本を代表する金融機関が、
歪んだ思想で経済を語るなどという、愚かな新聞である朝日新聞社の使い走りの様な事を発言するようでは、あんな戯けた男に、戯けた事を発言させるのも当然なのである。
マーティン・ファクラーがどれほど戯けた男かと言う事は、彼が、これまで、中国や韓国に対しては、何も言ってこなかったであろうことで証明されているのだが。
この稿続く。

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