日本が中国に対して長年行ってきたODAと、その資金がもたらした国際的影響を検証する。
アフリカ支援をめぐるTBS報道を手がかりに、日本のマスメディアが果たしてきた深刻な役割を問う。

2016-08-25
最近まで日本が中国に対してODAの形で多額の経済援助を行い続けていたことを私は書いた。
以下は2015年7月22日に、「昨夜の、ニュース23も、本当にひどいものだった。」と題して発信した論文である。
昨夜の、ニュース23も、本当にひどいものだった。
最近まで日本が中国に対してODAの形で多額の経済援助を行い続けていたことを私は書いた。
中国は資源確保のために、近年、世界最大のアフリカへの経済援助を行い続けている。
これに日本からの資金がそっくりそのまま使われていたのではないかとの懸念を私は書いた。
「文明のターンテーブル」が回った国であり、これは全く恣意的なものではなく、神の摂理であることは読者はご存知のとおりであるが、米国と並んで世界をリードしていかなければならない国である日本がアフリカに対して経済援助を行う事は当然のことである。
近年の首相の中では、最も本物の政治家である安倍晋三首相は、アフリカに対する経済援助も本格的に再開しだした事はご存知のとおりである。
このことを、反日プロパガンダを執拗に行っている中国や韓国は快く思っていないはずだ。
反日プロパガンダは、日本の価値を国際的に落とす運動としても行われている。
日本政府がモザンビークで大規模な農業開発を行うためのODAを決定した。
およそすべての開発において、関係する全員が100パーセント納得するなどと言う事はありえないだろう。
昨夜のニュース23は、当該地域の一農民が、自分の土地が奪われるのではないかという不安から、日本からのODAに反対していることを伝えていた。
この農民の来日費用の全てを負担して、日本政府に反対意見を述べさせ、ニュース23で大々的に放送させたのが、NGOだという。
実に資金豊富なNGOが在るものだが、そのNGOがどんな団体なのかは一切説明されていなかった。
つまり、いわゆる市民団体である。
実にぞっとする話ではないか。
ちなみに、産経新聞と朝日新聞の購読部数表を調べていた時に、毎日新聞の購読数が300万以上あったことを知って私は驚いた。
私は毎日新聞というのは、随分以前に、実質的には終わっている新聞だと思っていたからである。
つまり毎日新聞の世論に対する影響力も侮れず、TBSは、毎日よりも遥かに、日本の世論形成に大きな力を持っているのである。
実に恐ろしい話ではないか。
それにしても、こんなテレビ局やマスメディア、つまり自国を貶めるようなことばかりを嬉々として報道するようなマスメディアが、世界の、特に先進国の中で、一体どこにあるだろうか。