私は、沈黙の中で書いているのではない。
怒りの中で書いている。
だがそれは、感情の発散ではない。
三十年という、日本の停滞と屈辱を直視した末に辿り着いた、結論である。
誰がこの国を縛ってきたのか。
なぜ日本は、本来あるべき位置から引きずり下ろされ続けてきたのか。
その答えを、私はもう誤魔化さない。
これは告発であり、断定であり、そして行動を促す檄文である。

行かない自由など存在しない。
投票しないという選択は、他人に日本の未来を明け渡すという意思表示である。
君が行かなければ、組織票が行く。
君が黙れば、媚中勢力が決める。
だから今、18歳以上の若者一人一人が、主役として投票所に立たなければならない。
これは思想の問題ではない。
責任の問題だ。
日本をどうするかを、他人に決めさせないための、最低限の行為が投票なのである。

日本の進路を決めてよい主体は、日本を愛し、日本の未来に責任を負う者だけである。
媚中・中国従属こそが本質であると言っても過言ではない公明党＝創価学会が、日本の針路を左右してきた現実は、断じて容認できない。
彼らは日本を愛していない。
彼らが愛しているのは日蓮でも思想でもない。池田大作であり、その命令体系である。
そこに真の愛国心は存在しない。
存在するのは、中国共産党一党独裁国家の意向に沿って動くという、冷酷な現実だけである。

公明党という政党の本質は、宗教組織による政治装置であり、長年にわたり中国に取り込まれてきた池田大作の意思を継承する、親中政党であるという一点に尽きる。
それ以上でも、それ以下でもない。
このような団体が、低投票率を背景に、組織票によって国政に影響力を持ち続けてきたことこそ、日本が30年停滞してきた最大要因の一つである。
国民が投票所に行かなかった結果、創価学会と、連合に代表される左翼系組織票が、政治を歪めてきたのである。

政教分離は、理念ではない。
国家の健全性を守るための、最低限の構造原理である。
宗教団体が政党を持ち、組織票を動員し、外交・安全保障にまで影響を及ぼしてきた現実は、明白に憲法精神に反する。
この状態を放置してきたのは、政治家だけではない。
投票権を放棄し続けてきた、有権者自身の責任でもある。
だからこそ今、18歳以上の有権者一人一人が、投票によって意思を示さなければならない。

もし18歳以上の有権者の大半が投票所に向かい、投票率が80％を超えれば、結果は明白である。
高市政権は、戦後世界政治史上最大級の地滑り的圧勝を成し遂げる。
その瞬間、日本は米国と並ぶ世界のリーダーとして、再び認識される。
これは幻想ではない。
圧倒的民意を背景に成立した政権は、世界から敬意と羨望を集める。
文明のターンテーブルが回っている国、日本が、世界の真ん中で一気に花開く瞬間である。