投票しない自由はない―組織票に国を渡すな
私は、冷静に分析しているのではない。
怒りを伴って、断定している。
だがそれは、軽薄な感情ではない。
日本が三十年失った現実を、正面から見据えた末の結論である。
なぜ日本は止められたのか。
誰が決定権を握ってきたのか。
もう答えは出ている。
これは警告であり、告発であり、行動命令である。
投票しない自由など、存在しない。
投票しないとは、他人に未来を渡すということだ。
君が行かなければ、組織票が動く。
君が黙れば、媚中勢力が決める。
だから今、18歳以上の若者一人一人が、当事者として投票所に立たなければならない。
これは思想ではない。
義務であり、責任だ。
日本をどうするかを、自分の手に取り戻すための行為が投票なのである。
日本の進路を決める資格があるのは、日本を愛し、日本の未来に責任を持つ者だけである。
媚中・中国従属を本質とする公明党=創価学会が、日本の針路を左右してきた現実は、断じて認められない。
彼らは日本を愛していない。
彼らが従っているのは思想ではない。池田大作という個人と、その命令体系である。
そこに愛国心はない。
あるのは、中国共産党の意向に従属する構造だけである。
公明党の正体は、宗教組織を母体とする政治装置であり、中国に取り込まれてきた池田大作の路線を継承する親中政党である。
それ以外の説明は不要だ。
低投票率のもと、組織票が政治を歪め続けた結果、日本は三十年停滞した。
投票に行かなかった国民の沈黙が、この構造を許したのである。
政教分離は、飾り文句ではない。
国家を壊さないための最低条件だ。
宗教が政党を持ち、組織票を動かし、外交と安全保障に影響を及ぼす。
これは明確な憲法精神違反である。
それを止めなかったのは、政治家だけではない。
投票しなかった有権者自身の責任でもある。
投票率が80%を超えた瞬間、全ては変わる。
高市政権は、戦後世界政治史上最大級の地滑り的圧勝を成し遂げる。
日本は、米国と並ぶ世界のリーダーとして復帰する。
これは夢ではない。
圧倒的民意は、世界を動かす。
文明のターンテーブルは、日本の手で再び回り出す。
