朝日新聞の親中路線、中国による対日宣伝工作、そして原発・鉄道をめぐる国際競争の構図を結びつけて論じた一篇。
中国の輸出戦略と日本国内の反原発言説、さらに日本の技術的優位を切り崩そうとする動きの背後にある構造を、鋭い直感と問題提起で抉っている。

2019-04-13
同時に彼らの全員が、先ず、ハニートラップに罹っている可能性は100％に近いだろうと突然確信したのである。

大きな見出しで…
原発と鉄道 輸出攻勢…
インフラ「一帯一路」の柱に…
技術力向上 進む国産化…
が躍っていた。
と題して2018-05-05に発信した章である。

朝日新聞社の社長は、あの夏の甲子園の閉幕日に、異様に暗い容貌で閉会の挨拶をしていた。
当時の高校野球が野球学校全盛の根性野球時代だった事を思えば、相似形だったのかもしれないが。

広岡知男社長が株主総会をほったらかしてまで、中国政府から招待されて一か月間以上も中国に滞在して帰国してから、
朝日新聞社が信じがたい程に親中に偏向しただけではなく、
中国の対日本宣伝工作の先兵隊になったことの、
最も明瞭で、最も、
日本国と日本国民に名誉の失墜と、
天文学的な私たちの税金を中国にODAとして振り向けさせ、
今日の共産党の一党独裁国家の増長と無理難題に導いた現れが、
本多勝一の「中国の旅」であることは、もはや歴然たる事実である。

広岡路線以来、
多分、今の論説委員たち全員は、中国を訪れているはずである。
その多くは中国共産党と密接な関係の中で訪問していたのだろうと先日ふと思った。
同時に彼らの全員が、先ず、ハニートラップに罹っている可能性は100％に近いだろうと突然確信したのである。

私は京都を訪れる人間としては、その回数に於いて世界一の人間だろうと思う。
ここ数年、京都は言うに及ばず大阪にも猛烈な数の中国人観光客が押し寄せている。
韓国人は整形していない元の顔はなかなかの不細工である事も周知の事実だろう。
だが中国人には日本人の様な美人が結構多いのである。
女性が醸し出している雰囲気は日本人に近いと言っても過言ではない。
何しろ13億人の国である。
確率から行っても美人を捜すのに大した苦労はいるまい。

こんな話を読書家の友人に話したら…
それはそうですよ。
中国はいわば混血の国なのですから。
古代には近隣の国から、
朝鮮半島から王女たちが献上された例を挙げるまでもなく、
数百年ごとに異民族に征服されてきた国ですから。
混血に不細工はいないのが習わしでしょう…。
と。

おまけに「据え膳食わぬは男の恥」などと言って来た伝統が、特にエリート層にはあったのだから。

今日の読売新聞8ページには大きな見出しで…
原発と鉄道 輸出攻勢…
インフラ「一帯一路」の柱に…
技術力向上 進む国産化…
が躍っていた。
連載なのだろう。
改革開放40年、第2部「科学強国」だった。

私は直ぐに思ったのである。
私のこの推測はこれまでの他の推測と同様にほぼ100％当たっているだろう。
福島瑞穂、菅直人、孫正義などが唱えだし、朝日新聞社が旗振り役となっている反原発。
中国が原発と鉄道を輸出戦略の柱に据える時、目の上のたんこぶの存在であるだけではなく、最も手ごわいライバルが日本である事は論を待たない。
日本が幼稚園児以下の似非モラリズムで、原子力技術を衰退させる事を望み、
そうなれば、ありとあらゆる意味で欣喜雀躍、工作大成功、
工作これにて完了となるのは、一に中国、二に朝鮮半島である事は言うまでもない。

殆どのメディアに対して中国の工作は行き渡っているからこそ、近年、頻繁なPM2.5の汚染について、マスメディアは全く報道しない。
私の家から梅田の空を見るだけで分かるにもかかわらず。
私が念のために中国を検索すれば、信じがたい数値でPM2.5に汚染されたどす黒いマークの地点が散在している。
PM2.5ですら上空の風に乗って頻繁に襲来している。
30年には原発を100基以上を稼働させて、米国と並ぶ計画を実行中の中国が隣国である時に、原発反対を執拗なほどに唱える朝日新聞の論説委員達の全員が、
中国の何かのトラップに罹っているとの私の推測は、
きっと、100％正鵠を射ているはずである。

原発と鉄道輸出攻勢。

わらぶき屋根の家が並ぶ海沿いの道を、土煙をあげてトラックが行き来する。
海産物の養殖が盛んなこの港町の近くにある、石島湾原子力発電所（山東省栄成市）に向かう車だ。
クレーンが何本も見える原発の敷地内では、次世代型原子炉として期待される「高温ガス炉」の実証炉の建設が進む。

日本にも基礎実験用の研究炉はあるが、発電試験を行う実証炉は世界で初めて。
原発に詳しい清華大の劉学剛副研究員（42）は「今年中には稼働する。様々な新しい知見が得られるだろう」と期待する。

原発の建設で日米欧に遅れていた中国では、浙江省の秦山原発が1991年にようやく送電を始めた。
日本の電力業界団体の現地視察団が、配管のボルトの締め方のノウハウなどを指導することもあった。

だが、米国やフランス、ロシアなどの技術を導入し、人材育成にも力を注いできた。
日本原子力産業協会によると、2018年1月現在、運転中の原発は37基で、福島第一原発事故後の規制強化で大部分が停止中の日本を除けば、米仏に次ぐ世界3位だ。
「原発強国」を目指し、国内のエネルギー需要への対応や温室効果ガスの削減に向けて建設のペースを上げている。
30年には100基以上を稼働させて、米国と並ぶ計画だ。
この稿続く。

4年前の8月まで朝日新聞が日本を支配して来た。
彼らの好きな言葉で言えば、日本のナチスとして各界各層を支配してきたのが朝日新聞であることは歴然たる事実である。
東京地検特捜部ですら全員が朝日新聞を購読・精読して来た事は間違いがないだろう。

それどころか、
戦後の世界で唯一無二のジャーナリストである高山正之は、
かつて朝日新聞の意向に沿わなかった検事総長に対して、
今、政権転覆運動を行っているようなやりかたで、
検事総長の女性問題か何かを取り上げ、大報道を繰り返して失脚させた事を教えてくれた。

以下の記事は直接的であれ間接的であれ、原発だけではなく、
最も手ごわい世界最強のライバルである日本の鉄道の信用を落とすために、
彼等にとっては、更に差をつけられる、世界最高の鉄道技術であるリニア新幹線の工事が始まった途端に、
日本が世界に誇り、世界が認める最高の技術力を持った日本のゼネコンを談合などと言う、
かつての検事たちも疑義を呈しているやりかたで捜査に入った事を、
世界で、唯一、欣喜雀躍している国が中国である事は歴然たる事実だろう。

以下は前章の読売新聞の記事の続きである。

高速鉄道も海外からの技術導入で外国との差を埋めた。
17年9月、世界最速の時速350キロ・メートルを誇る高速鉄道「復興号」が運行を始めた。
習近平政権のスローガン「中華民族の偉大な復興」が名前の由来で、北京から1300キロ・メートル離れた上海に4時間半で着く。

中国は、日本やドイツなどから鉄道技術の提供を受けてきたが、
北京交通大学の楊中平教授（47）は「復興号は設計から実験まで全て中国が自分で行った『純国産』。技術は一段階上がった」と話す。
中国は、巨大経済圏構想「一帯一路」の一環として、社会基盤（インフラ）技術の海外輸出を狙う。
その2本柱が原発と高速鉄道だ。

4月10日に東京で開かれた原子力産業のシンポジウムでは、原発輸出を手がける中国企業の幹部が、国産原子炉「華竜1号」について説明し、「我々は原発の安全システムで顧客の要望に完全に応えることができる」と強調した。
華竜1号は、フランスの技術を基にした新型の原子炉。
福島第一原発事故を踏まえ、強い地震や津波にも耐えるとする。
既に英国やアルゼンチンなどへの輸出が決まっている。

高速鉄道も、ラオスやインドネシアなどから建設計画を受注した。
楊氏は「国内の様々な地形や気候に対応する車両を開発してきた強みがある」と説明する。
日本も原発や高速鉄道の売り込みに力を入れるが、かつて「教え子」だった中国が強力な競争相手として立ちはだかる。

ただ、華竜1号は運転実績がなく、事故やトラブルに本当に対応できるかは未知数だ。
日本の研究者は「いったん技術を確立すると、もう外国の人は施設に入れなくなる」と情報公開の不透明さを指摘する。
高速鉄道では、受注時の強引な手法や見通しの甘さから事業が停滞するケースも目立つ。
核燃料サイクルが専門の広西大の韋悦周教授（55）は「長い経験を持つ日本から学ぶべきことはまだ多い」と指摘する。

一方で、原発や高速鉄道の運転データは、研究費が伸び悩む日本にとっても貴重な研究開発の材料になる。
海外電力調査会の渡辺紘特別研究員（66）は中国を30年間見てきた経験を踏まえ、「中国の発展には日本が必要だし、日本も中国を利用できる。戦略的に関係を築くべきだ」と話す。
（おわり。この連載は、蒔田一彦、船越翔が担当しました）