中国が世界にもたらしてきた深刻な大気汚染と二酸化炭素排出の問題を放置しながら、日本を地球温暖化の加害国であるかのように扱ってきた国際社会、国連、日本政府、NHKなどの報道姿勢を批判する。
新型コロナウイルスによる世界的惨禍を契機として、中国が作り上げてきた虚構を終わらせ、日米両国の国民の税金によって支えられてきた国連体制そのものを再検討すべきだと提言する、2020年7月14日の論文である。

2020-07-14
中国の尋常ならざる大気汚染を野放しにし、地球温暖化をもたらし続けてきたような国連に、何千億円もの大金を毎年供与してきたのが日本と米国である。
本稿はラフな原稿ではあるが、私が『文明のターンテーブル』に続いて、もう一度、世界に問う論文である。
『文明のターンテーブル』は、世界中の誰も考えていなかった真実である。
私たちは今、人類史上最大の惨禍に見舞われている。
このことが何をもたらすのか。
否、このことから人類は何を為さなければならないのか。
何を再構築しなければならないのか。
その答えそのものが、この大惨禍は中国が世界にばら撒いたという事実と、その経緯のなかに存在している。
答えは、本当は実にシンプルなのである。
真実が、実はシンプルであるように。
ここ数十年間、中国が世界に作り上げてきた虚構を終焉させること。
それが、IQ150を超える頭脳を授かって日本に生まれ、『文明のターンテーブル』を世界に発信した私の答えである。
それは、私の役割である。
そして同時に、世界中に無数に存在している、21世紀を生きるにふさわしい慧眼の士たち全員に共通する務めであり、役割でもある。
例えば、これまで日本で最も悪質だったのは、朝日新聞などや、NHKの報道部を支配している連中が制作してきた報道である。
同様の報道を制作してきた民放テレビ局の人間たち、それに同調してきた、いわゆる文化人、いわゆる人権派弁護士、いわゆる市民団体も同じである。
世界に目を向ければ、中国、韓国、北朝鮮、ロシアなどがある。
そこにも、日本と同様の、いわゆる人々が存在している。
しかし、最大の悪は、中国による工作に尽きている。
中国の工作が生んだ大成功例。
それこそが、これから私たちが全面的に否定していかなければならないものなのである。
本稿では、大気汚染、地球温暖化、そして国連という二つの問題について、簡潔に言及する。
中国がもたらしてきた大気汚染
ここ数十年間、大気汚染と地球温暖化を強烈に世界にもたらし、大気中に猛烈な量の二酸化炭素を撒き散らしてきた国として、中国は他国の追随を許さないほど圧倒的なのである。
近年はインドも問題ではある。
それにもかかわらず、先進諸国のなかでは世界最高水準に空気がきれいな国である日本の国営放送局、NHKの報道部を支配している連中は、日本が世界最悪の大気汚染ガス排出国であるかのような、これ以上ないほど愚かな報道を頻繁に繰り返している。
考えられる限りの最大の努力と工夫によって排出ガスを抑えている日本企業群が保有する火力発電所を、すべて廃棄するという愚かな決定まで、政府は行おうとしているらしい。
馬鹿野郎。
大気汚染が本当に喫緊の課題であるならば、全員、今すぐ中国に行って、彼らの設備を調べてこい。
中国の粗悪で老朽化した火力発電所や、国営石油会社が供給するガソリンの品質を調べてこい。
中国が大気汚染の元凶であることは、大気汚染図を見れば一目瞭然ではないか。
似非モラリズムとポリティカル・コレクトネス
中国の工作は、似非モラリズムとポリティカル・コレクトネスを利用してきた。
その結果として、世界は実に愚かな状態に陥ってしまったのである。
大気汚染の元凶である中国は、世界に対して、本当の意味で排出量を削減する約束などしていない。
彼らは、ほくそ笑んでいるのである。
先進諸国が似非モラリズムとポリティカル・コレクトネスによって、エネルギーに莫大で無駄な費用をかけ、産業競争力を落としていくのを尻目に、中国は自国の競争力を高めてきた。
世界最高水準に安価なエネルギー費用と、9億人の農村戸籍労働者という、奴隷と形容してもよいほど安価な労働力を利用してきた。
それによって世界最高の価格競争力を維持し、大量生産を行い続けてきたのである。
WHOの対応が明らかにした国連の実態
国連については、今回の大惨禍におけるWHOの対応を見れば明らかである。
それだけではない。
国連は、これまで数十年間、中国の大気汚染を野放しにしてきた。
その結果として、地球温暖化をもたらしてきた。
さらに、あろうことか、日本を地球温暖化をもたらしている犯罪者にまで仕立て上げてきた。
それに反論するどころか、従い続けている日本政府とNHKなどの愚かさも、同時に問われなければならない。
そういうものが終焉する。
否、私たちが、そういうものを終焉させるのである。
国連は解体しなければならない。
中国の尋常ならざる大気汚染を野放しにし、地球温暖化をもたらし続けてきたような国連に、何千億円もの大金を毎年供与してきたのが日本と米国なのである。
国民の血税は誰のために使われるべきか
日本にも米国にも、貧しい人々は存在している。
特に米国には、深刻な貧困状態に置かれている人々が数多くいる。
国連に供与してきた巨額の資金は、本来、そうした人々のために費やされるべきなのである。
国連という組織のなかで利益を得る者たちを裕福にするために費やされてきた金は、日本と米国の国民が納めた血税である。
それを忘れてはならない。
新型コロナウイルスによる大惨禍は、中国が数十年間にわたって世界に築いてきた虚構を露呈させた。
大気汚染の元凶を直視せず、日本をはじめとする先進諸国だけに負担を押しつける仕組み。
中国の安価なエネルギーと労働力を利用した大量生産を支えながら、先進国の産業競争力だけを低下させる似非モラリズム。
中国の影響を受けながら、本来の役割を果たすことのできない国連とWHO。
これらの虚構を終焉させなければならない。
それが、この大惨禍から人類が学び、再構築しなければならない文明の姿なのである。