2010-11-2

週刊朝日が、どれだけ、日本の宝物であるか！…
最初に書いた「砂の器」に匹敵する検証をアップするまで、まだまだ続くのですから…
勿論、これは先週号です。

食用油が高騰して買えなくなる！

そんなうわさが駆けめぐり、中国内陸部の大都市にあるスーパーでは、開店とともに数百人が安売りに殺到。
客が将棋倒しになり、３人が死亡したー。
実はこれ、３年前の話だ。
しかし、このところ同様の危険な芽が出つつある。

共通点は中国国内で急激に進む食料品のインフレだ。
この事件当時、食用油は３ヵ月で３割ほど値上がりしたという。
最近も９月第３週、キュウリが前週と比べて11.2％上がった。トウガラシやニンニクなど、投機が原因とみられる農作物の価格急騰が昨年暮れから繰り返されている。

９月の消費者物価指数をみても、前年比の上昇率が「非食品」で1.4％なのに対して、「食品」では８％にも達した。

低所得層では消費支出に占める食料費の割合が４割を超えるとされる。
食料品の値上がりは「生活破綻」に直結しかねないのだ。
「食料品のインフレは中国を『崩壊』に直面させるほどの衝撃があります。1989年に起きた天安門事件の底流には、86～87年の野菜の高騰に対する庶民の怒りもあるとされています」
（中国に詳しい研究者）

今回も不気味なことに、10月16日の成都などを皮切りに各地でデモが相次いでいる。
これらは「反日デモ」と称されるが、参加者が叫んでいるのは、実は「反日」だけではないという。

複数の専門家が口をそろえて、こう指摘する。

「日本は『生けにえ』にされた側面もあります。庶民の間でさまざまな不満が蓄積していたところに尖閣諸島沖の漁船衝突事件が起き、デモの口実を与えてしまったのではないでしょうか」　

2005年の「反日デモ」は日本の大使館や総領事館かある北京や上海で起きたのに対して、今回はそれらと関係ない都市で続発している。
これが「状況証拠」だとみる専門家もいる。

専門家の見方を総合すると、不満の背景は「支出増」と「収入減」、それに伴って拡大した「格差」にある。

＊私は、2026.10.13，本稿をrewriteしていて、先年、突然起きた米価格の急騰について抱いていた推測が確信に変わった。
あれは、中国人の仕業に違いない、という推測が、確信に変わったのである。
しかも、高市政権が発足して間もなく生じた事象だから猶更なのである。
中国とは、どんな国か…「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の国である。
世界最高の人類学者であり民俗学者だった梅棹忠夫の結論は、数年間に渡って、中国のほぼ全省をフィールドワークした結果である。
机上の空論の正反対に在ったのが梅棹忠夫であり彼の学問の真髄なのである。
私と彼の出会いは…彼の業績、書籍を通しての出会いだったが…彼の死後に、万博跡地に在る民俗博物館で開催された彼の個展＝業績展＝彼を偲ぶ回顧展での事だった。
私の天才は…中国とは、どんな国か…「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の国である…に瞬時に反応した。
彼が、日本と世界に遺してくれた遺言でもあると私は感じた。
読者はご存じの様に、本稿に、その言葉が書かれない日はないと言っても過言ではないぐらい、私は、日本と世界に、彼の遺言を伝えている。