「朝鮮と朝鮮人に公式謝罪を・百人委員会」による意見広告が『朝日ジャーナル』に隔週15回も掲載されていた事実を検証し、その背後にある運動主体、大学におけるマルクス主義支配、そして朝日新聞社自身の加担責任を告発する。従軍慰安婦問題が「捏造された国際問題」へと転化していく構造を具体的証拠とともに示す論考。

日本国と日本政府に対するデタラメな攻撃に手を貸し、従軍慰安婦問題を創作した。
2016-01-20
朝鮮と朝鮮人に公式謝罪を百人委員会事務局長の青柳敦子事務局長が、『朝日ジャーナル』（朝日新聞社刊）に隔週で15回にわたって意見広告を掲載した。
「朝鮮と朝鮮人に公式謝罪を・百人委員会」の代表は宋斗会という在日朝鮮人である。
以上、インターネット上の検索結果である。
これは、この章で書こうとしていた論文の中で、従軍慰安婦問題を現在の騒動にした張本人である大分の一主婦も、同じ構造の中にいたことを証明しようとして検索した結果である。
つまり、田舎に育った、実は単なる受験優等生が、東大に入って東京に住み暮らし、彼女が大学生だった時分は特に、日本の大学はマルクス主義経済学に占拠されていたと言っても過言ではなかった。
東大はその牙城だったのである。
彼女の場合は東大が九州大学であるだけで、実態は全く一緒である。
私は、彼女が行ったことの詳細を初めて知って驚いた。
『朝日ジャーナル』（朝日新聞社刊）に隔週で15回にわたって意見広告が掲載されていたという事実を、初めて知ったからである。
この事実が差し示しているのは、朝日ジャーナル、すなわち朝日新聞も同罪であったという事の証明である。
というよりも、朝日新聞社も、あるいは朝日新聞社こそが、彼らに加担し、日本国と日本政府に対するデタラメな攻撃に手を貸し、従軍慰安婦問題を創作したことの、紛れもない証明であろう。
この稿続く。