東京大学・京都大学が本来世界トップ５に入っていてしかるべき存在であるにもかかわらず、実態として韓国人・中国人教授を多数受け入れてきた現状と、その結果として日韓関係が悪化し続けている矛盾を鋭く批判する論考である。中国・韓国の反日教育、東大の人事姿勢、朝日新聞の反民主主義デモ礼賛報道の異常さを指摘し、それとは対極にある健全な論考が今月号の月刊誌WiLLにあると位置づけている。

もはや救いがたい報道の対極に、例えば今月号の月刊誌WiLLの論文の数々はある。
2017-01-05
本来、東大や京大は、世界のベスト１０どころかベスト５に入っていなければおかしい、と私は確信しているのだが。
ある事を検索していた時に、東大の文科系の学部には、大体、二人づつ、韓国人と中国人の教授がいる事を知って呆れた事は既述のとおり。
東大が、このような事を行っている事に比して、中国や韓国では、同様の事をしているだろうか？
答えはＮＯだろう。
中国は共産党の一党独裁国家である。
江沢民が天安門事件から国民の目をそらすために反日教育を始めだしたことは周知の事実。
だが中国はとにかく広い国だから、今の若者には反日教育の痕跡がないらしいことも既述のとおり。
だが、韓国はそうではないことは、今回のプサン総領事館前の慰安婦設置事件でも明らか。
かれらは三つ子の魂１００までのことわざ通り、李承晩が創った自国の歴史を改ざんした憲法、竹島を自国の領土として教え、ナチズムそのものの反日教育を戦後ずっと継続してきた韓国人を、国民の税金を払って東大は教授に迎えて来たのである。
その結果、日韓関係が改善したのなら何も言わない。
だが事は東大の現実とは反比例して悪化し続けている。
そのような阿呆な大学がベスト５や１０に入らないのはむべなるかな、とも思う。
京大はどうしてなのかはわからないが、似たような現実なのだろうとも思う。
東大に倣ってか。
日本中の大学が同様の事を行っているらしい。
その中の一人である韓国人女性教授に、朴槿恵退陣要求デモのおり、朝日新聞は大きな紙面で、あの反民主主義そのもののデモが、日本の民主主義の進展に大きな示唆を与えるだろうなどと喜々として書かせていたわけだが、
そのような朝日新聞の、もはや救いがたい報道の対極に、例えば今月号の月刊誌WiLLの論文の数々はある。
この稿続く。