北朝鮮による水爆実験発表の日、古舘・テレビ朝日・朝日新聞の報道姿勢は株価下落を期待するかのような態度を示した。低所得者こそ株価下落で苦しむという基礎経済すら理解しない一方、安倍政権を倒したい思惑が透ける。過去の偏向報道から見ても、北朝鮮との通謀を疑われても不思議ではないと筆者は指摘する。

2016-01-09

私が、古館やテレビ朝日、つまりは朝日新聞が、本当に幼稚で、悪辣だと思うのは、先日、北朝鮮が水爆実験をしたと発表した日の彼らの言動なのである。
古館はコメンテーターに向かって、それにしても株が意外に下がらなかった、もっと下がるかと思ったのですが…と言った。
これに対して、コメンテーターも相槌を打っていた。
彼等は、呆れた事に株はもっと下がるべきである、或はもっと下がってほしいと言っていたも同然の雰囲気だった。
日ごろ、低所得者や、困っている人たちの味方ですというような顔をして発言している彼らは、実は、それは全くの見せかけであることも証明していたのである。
株が下がって困るのは、実は、低所得者や、定職に就けなくて苦しんでいる人たちが、更に困り、苦しむのだという、幼稚園児でも分かるはずの経済学すら、彼等は分かっていないのである。
なぜか？
例えば古館は億を超える年収を得ている人間であり、コメンテーターたちも安定して高収入を得ている人間たちだからなのだ。
勿論、安倍首相に敵対し、安倍政権を何とかして叩き潰したいと考えて来た朝日新聞が、株価が下落すれば安倍首相を葬る事が出来ると考えていることは言うまでもない事だろう。
ひょっとして、実際は、昨年の8月に最後の審判が下っていた朝日新聞が、断末魔のあがきで、
彼等の会社内に北朝鮮と通じている人間がいることは、これまでの報道実態から明らかであることから考えて見れば、
北朝鮮に原爆実験を行わせて、日本の株価をガタガタにして、安倍政権を倒そうとしたか。
朝日新聞のこれまでの偏向報道の酷さから鑑みれば、これは決して荒唐無稽な推測ではない。