日本のテレビ局は大手芸能事務所のタレント依存で成り立ち、国民19万人を雇用する東芝とは比較にならない“軽さ”しか持たない──著者はそのように喝破する。
東芝を上から目線で語るマスコミの“似非市場主義”は、日本の産業基盤を弱らせるだけであり、国家戦略の観点から東芝は守らねばならない存在である。
ウエスティングハウス買収の背後関係、米国経営陣の責任、青幇系資本の日本電機産業弱体化の動きなど、見えざる国際工作の可能性にも踏み込む。
半導体部門の海外売却は断じて許されず、みずほFGは即刻1兆円融資を決定すべきだと主張。
“似非モラリズム”と“似非市場主義”は日本を悪の思うつぼに追い込む──今、日本が悪に打ち勝つ覚悟が試されている。
2017-02-17

日本の大手新聞社の子会社であるテレビ局は大手芸能プロダクションのタレントたちを使って番組を作っているだけの会社であると言っても過言ではない。
こんな所に、日本の最優秀選手たちが行くわけはないのである。
日本の美人女学生たちは行くかもしれないが。
そんなテレビ局の三流社員が東芝と言う紛れもなく日本を代表してきた大企業を上から目線で語るなどは、とんでもない話なのである。
それどころか東芝がどうしようもない会社であるかの如くの言い方をするなどはとんでもない話なのである。
東芝が今でも雇用している日本国民は19万人なのである。
貴方達の会社が雇用している人間の数と比べたら分かるはずだ。
貴方達がして来た事は愚にもつかないタレントたちに日本国民の大多数には縁のない莫大なお金を払って来ただけのことだ。
閑話休題。
東芝は国が救済しなければならない問題である事は、トランプ大統領なら黙って分かる事案である。
19万人の国民を雇用し続けて来た大企業なのだ。
先ず、ウエスティングハウス社を東芝に仲介した企業がどこで、その時のウエスティングハウス社の決算資料などは正しかったのかを調べなければならない。
今回の不正については、現時点でもウエスティングハウス社の米国人経営者たちを告訴する準備に取り掛かるべきだろう。
先日紹介した月刊誌WiLL3月号掲載の深田萌絵さんの労作「蓮舜さん、あなたはいったい何者なの！？」の中に、…彼と親しい鴻海のデリー・ゴウ会長がシャープを買収するなど、青幇関連企業はいま、日本のエレクトロニクス業界を弱体化させようと狙っているようです。…という文節があった。
日本からは全く見えない米国で、ウエスティングハウス社を舞台に何が行われていたのかを、日本の検察は明らかにしなければならない。
自分たちも、その事に寄与し、日本がデフレに陥り多くの国民が苦しんできたのをしり目に、一気に日本１，２の富豪にのし上がったような経営者の会社では、東芝はないのである。
特に、みずほＦＧの佐藤代表取締役は、みずほ史上最速のスピードで東芝に対して1兆円の融資の決定を為さなければならない。
間違っても東芝の半導体部門を他国に売り渡すような事を日本国と日本国民はしてはいけないのである。
日本よ、日本国民よ、日本の司法よ、日本の政治家よ、日本が悪に打ち勝つべき時が、今、来ている事に気づかなければならない。
似非モラリズム、似非市場主義は、悪の思うつぼにしかならないのである。
即刻、米国人経営陣の捜査に入れ、背後関係を正せ。
そうして初めて日本は世界のリーダーとして認められるのだ。