2017年2月2日の論考。日本人の99％が内容を知らぬまま、英字紙ジャパンタイムズが“日本を代表する英字メディア”として世界に発信し続けている現実を批判する。慰安婦を “性奴隷” と表現し、国際社会に誤った歴史観を広めた経緯、朝日新聞との構造的連動、海外主要メディアへの波及を具体的事例で指摘する内容。

2017-02-02

99％の日本人はジャパンタイムズがどんな記事を書いているのかを知らない。
だが、このジャパンタイムズは、まるで日本の事を伝える唯一の英字紙であるが如くに、海外に発信されているのである。
中国と韓国の政府及び情報機関が、彼らの反日プロパガンダの宣伝に、このメディアを使わないわけがないではないか。
さっき、初めてウィキペディアで検索しただけでも、以下の内容なのである。
日本国民と日本国政府は、この雑誌に、これ以上、このような戯けた態様を許し続ける事はできないだろう。
前文略。
そこにジャパン・タイムズは1月11日夜のテレビ番組で渡辺美智雄外相が「なんらかの関与があったということは認めざるをえない」との発言を、「日本の政府責任者が戦時中に日本軍がhundreds of thousands（何十万人）ものアジア人慰安婦への強制売春を初めて認めた」との記事を掲載し世界に拡散させた。
（秦郁彦は、実際の発言内容とは異なると述べている）
2014年11月28日にJ-castニュースの調査でジャパン・タイムズのサイトで性奴隷と英語と入れて検索すると5000件以上もの記事に使われていたほど、この表現は常習的に使われていた。
さらに英語で隷属で同様に検索すると200件以上の結果が出るなど海外紙でも性奴隷などとする表現を定着させていた。
J-CASTニュースの取材に対し、性奴隷などとする表現を使っていたことについて12月3日になってジャパンタイムズのコーポレート・コミュニケーション部は「1992年ごろから弊紙で使用していたということは確認しております。今後とも弊紙が行っている英文報道において、適切な表現を用いるよう心がける」と答えた。
しかし、その後も熱心な報道を続け、2016年には「第二次世界大戦前、および大戦中に日本の軍隊に強制的に性行為を行わされた女性たちの事を“性奴隷”と表現するのが妥当だというのがジャパンタイムズの方針である。」と社として表明した。
ジャパン・タイムズと朝日新聞の継続した姿勢の報道で、ワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズ、ガーディアン、CNNなど主流欧米メディアは“性奴隷”という表現を使用するに至っている。
後略。
こんな呆れたメディアが、今日も世界に日本を代表している英字紙であるかのような顔をして記事を配信しているのである。
さらには、ここにも朝日新聞が顔を出しているのである。
前文略。
会社はニフコグループに入っており、販売網は朝日新聞社系列（愛知県・岐阜県・三重県では中日新聞社系列）である。
後略。