オールドメディアの牽強付会という病理――捏造を生み続ける朝日新聞の思考回路
朝日新聞が安倍政権を貶めるために行ってきた牽強付会と捏造の構造を、八木秀次氏の論文が鮮やかに解明する。
オーウェル『1984年』を歪めて利用する朝日の知的破綻と、フェイク・ニュース体質を明らかにする。
2017-03-05
昨日、京都に向かう列車の中で月刊誌正論今月号を読んでいた。
フロントアベニューに、麗澤大学教授八木秀次の二ページ二段組みの論文があった。
最近、朝日新聞は本当に斜め読みしかしないので、時々、観たいスポーツ番組を連続して見逃したりしている。
だから、この小論文が、朝日新聞とはいかなるものであるか。
安倍政権を貶めるためなら、どんな牽強付会でも行う態様を見事に解明している二例の記事は、全く読んでいなかった。
牽強付会とは、自分の都合のいいように、強引に理屈をこじつけることである。
この新聞会社が、数々の捏造記事を作ってきた。
そのすべてが、日本の価値を落とす。
日本を虐げる。
安倍晋三を貶めようとする。
そういうものだったことは言うまでもない。
その原因が完璧に分かる、見事な論文である。
題字以外の文中強調は私。
誤読されるオーウェル『一九八四年』。
英国の作家、ジョージ・オーウェルの小説『一九八四年』が売れているという。
朝日新聞二月十五日付夕刊が伝えているが、米国でトランプ大統領が誕生したことが背景にあるという。
日本語版を発行している早川書房は、トランプ氏の大統領就任直後の一月末に、「トランプ政権誕生で再びベストセラー、世界の今を予言した傑作古典」との帯を巻いて、急遽一万部を増刷し、二月上旬までにさらに三万部を増刷した。
出版不況が続く中、小説とはいえ堅い内容の本が売れるのは結構なことだが、トランプ政権の誕生と結び付けるのは、話に無理がありはしないか。
朝日の記事では、九・一一テロや米国家安全保障局によるネット監視活動が暴露されたスノーデン事件、日本の特定秘密保護法や安全保障関連法の審議。
こうした動きがあるたびに売れてきたとし、そうした中でも、トランプ大統領就任後は段違いだとの担当編集者の話を紹介している。
『一九八四年』の説明では、架空の超大国で、ビッグ・ブラザー率いる党が監視によって国民を支配する全体主義的近未来を描くと書いているが、米国のトランプ政権、日本の安倍政権で、全体主義の監視社会化が強まっていると、記事全体として言いたいらしい。
別の記事だが、同じ朝日新聞二月十一日付は、トランプ氏が批判的なメディアを偽ニュースと呼び、側近のコンウェイ大統領顧問が、事実と異なる主張を、もう一つの事実、オルタナティブ・ファクトと開き直ったことに触れながら、翻って、日本はどうかと問うている。
その上で、日本ももう一つの事実の時代に入っていると大学准教授に語らせ、安倍政権を批判させている。
事実に基づかない報道は、あってはならない。
トランプ政権の報道対応も褒められたものではない。
だが、慰安婦問題での吉田証言や、福島第一原発の吉田調書を巡る朝日の報道は、まさに事実と異なる、オルタナティブ・ファクトであり、フェイク・ニュースだった。
朝日に、他者を批判する資格はあるのかと言いたい。
その文脈で言えば、『一九八四年』の内容や、文庫が売れている理由についての分析も、オルタナティブ・ファクトであり、フェイク・ニュースと言えはしないか。
この稿続く。