朝鮮半島に残された莫大なインフラと資産は、国際法を持ち出すまでもなく、日本国民の税金によって築かれたものである。日本敗戦とGHQの無知と差別的政策に乗じ、韓国はそれらを無償で取得し、その正当化と隠蔽のために反日プロパガンダと反日教育を国家戦略として展開してきた。

2016-02-07

以下は前章の続きである。
これは国際法を持ち出すまでもなく、明白に日本が日本国民の税金を投下して作った膨大な資産である。
朝鮮半島は、日本の敗戦と、GHQの無知と差別に満ちた政策に乗じて、ありとあらゆる詭弁を続けた。
当時の日本政府の官僚が、さすがに堪忍袋の緒を切った場面があったことも、歴史的事実である。
そしてついに、日本が朝鮮半島に残した莫大な資産を、ただで手に入れたのである。
これを達成するために、そして後には隠すために、李承晩は事あるごとに反日プロパガンダを実行し、反日教育を始めた。
この韓国と、反日プロパガンダを共産党一党独裁政治を維持するための生命線としている中国共産党が、江沢民以来、激しく反日宣伝を続けてきた。
彼らは、日本人には想像できない執拗さで、米国を世界の主戦場、ドイツを欧州の主戦場として、その活動を続けていたのである。
この稿続く。