サイバー戦争の現実――迎合メディアが失った発言権

NHKの報道が示したサイバー攻撃の現実を前に、中国や韓国に迎合し続けた朝日新聞と同調する文化人たちは発言権を失った。梅棹忠夫が見抜いた中国の本質が現実となる今、日本は国家的知見を結集し、サイバー防衛を急ぐべきである。

2016-02-08

以下は前章の続きである。
昨日のNHK19時のニュースと、21時から放映されたCYBER SHOCKを観た日本人のすべては、痛感したはずである。
日本の首相が靖国神社に参拝したら中国や韓国はどう思うか、などという迎合的で愚かな論調を書き続けて来た朝日新聞などのメディアと、これに同調して来たいわゆる文化人たちは、もはや発言権を失ったのである。
同時に、梅棹忠夫が数年に渡る中国全省でのフィールドワークの末に到達した、中国とは底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国である、という結論の正しさを痛感したはずだ。
幼稚園児以下の左翼崩れが似非モラリズムを振り回して日本を貶める今この時にも、中国の人民解放軍は日本の官庁や企業のPCに侵入し、企業や国家にとっての最高機密を盗んでいるのだから。
私たちは、先ず、朝日新聞などと、これに同調して来たいわゆる文化人たちに、閻魔大王の鉄槌を食らわせる覚悟を持たねばならない。
二度と彼らに戯言を吐かせないという決意のもと、日本中の英知を集め、中国という悪の帝国のサイバー攻撃を防がなければならない。
例えば、坂村健のトロンを復活させ、国家と企業の最高機密を絶対に盗ませない、日本独自のシステムを早急に作るべきである。

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