反日プロパガンダを拡散し、日本の名誉と国益を損なった責任として、朝日新聞は廃刊、テレビ朝日とTBSは電波法76条の適用による電波停止が当然である、という厳しい結論が提示される。

2016-02-10

朝日新聞は廃刊、テレビ朝日とTBSは、電波法76条を適用して、電波停止が当然である。
その理由は、彼らが同調してきただけではなく、反日プロパガンダの通りに、百人斬りや南京大虐殺などを大々的に報道し続けてきたからである。
その結果、中国の思惑通りに、日本国民の血税30兆円を、事実上、中国共産党に提供した。
慰安婦や強制連行などの捏造報道によって、日本の価値と信用を落とし、過去と現在の日本国民の名誉を傷つけたのである。
中国であれば、死刑を含む重罪に処される行為であることを考えれば、その深刻さは一目瞭然である。
それにしても、同志社大学教授の浜矩子、昨夜、報道ステーションに出演していた信州大学教授・真壁など、金融業界出身者の酷さは目に余る。
この稿続く。