2016年2月の異常な円高と株式市場暴落を前に、空売り主体を一切検証しない朝日新聞やテレビ朝日の姿勢を批判する論考。ダボス会議でのジョージ・ソロス発言、中国政府の反応、外資比率70％の東証という事実を踏まえ、日本のメディアが果たすべき責務の放棄を鋭く指摘する。

2016-02-12
評するしかない実態であることを、朝日新聞やテレビ朝日は、証明しているのである。
空売りをかけ続けているのは誰なのかを全く調べようともしない朝日新聞などのメディアのおかしさ、いや、怪しさ。
今回の異常な円高や株式市場の暴落は、資本主義国家にとっては由々しき事態、危機の到来であるにも関わらず、彼等はジャーナリズムとして為すべきことを、なぜか、全く行わない。
これほど急激な円高も原油安も、勝手に出現するわけではない。
誰かが猛烈に空売りをかけているから起きる現象であることは言うまでもないにも関わらず。
朝日等のメディアは、これを、つまり、事実を調べようとは全くしない。
それどころか、国難に襲われているに等しい状況の中で、これ幸いとばかりに、自国の政権攻撃と日銀の政策批判を行っているのである。
これは全くおかしいことで、怪しい事だと、私は突然、気が付いた。
日本国民も気づかなければならない事実だ。
同時に、ある事を思い出したのである。
1月20-23日にスイスで開催されたダボス会議で、ジョージ・ソロスは、中国はハードランディングする、だから私は人民元を売ると発言した。
これに対して、中国政府は、猛烈に反発した。
政府の要人から、人民日報に至るまでを動員して。
中国を侮る者は、自らが痛い目に遭うだろう、と言う類の記事まで発信し続けた。
しまいには、ジョージ・ソロスをデタラメだと罵倒した。
石平さんに拠れば、これは相手に対する最大級の罵倒語であるらしい。
この中国政府が、自分たちの外貨準備高の威力を、ジョージ・ソロスが所属している資本主義社会に見せつけて、彼の言に対する意趣返しを行った、
資本主義国家の経済を大暴落させてやれ、と思い、実行した、という仮説は、何もかも自然で無理がない。
そもそも、東証の日々の売買高の70％は外資に占められているのであるが。
誰が空売りをかけ続けたのかを調べることは小学生にでもできるはずだ。
だが、朝日新聞などは、これを行ったことは全くない。
それどころか、この空売りをかけた勢力が正しい事を行っていると論説し、日本政府の経済政策が間違っていると攻撃するのである。
彼らは、これまでもずっと、中国共産党の息がかかっていたのだと断じても間違いではないだろう。
何故なら、これではまるで中国共産党や韓国などの代弁者そのものである、
或は、操られている人間たちが権勢を振るっているメディアだと評するしかない実態であることを、朝日新聞やテレビ朝日は、証明しているのである。