月刊誌『正論』掲載の吉永小百合論と高山正之の論考を手がかりに、日本株暴落の背後にある複合的な国際思惑を再考。中国政府単独説から、米中の利害一致という新たな仮説へと視点を拡張し、東証の説明責任を強く求める。

2016-02-15
月刊誌「正論」の今月号に吉永小百合についての見事な論文があると親友が教えてくれた。
私はその論文を読んで筆者は私のブログの読者でもあるだろうと推測した。
私が書いてきたことをインスピレーションとして、小川榮太郎氏は私の言いたかったことを余すところなく書いていた。
ぜひ購読を勧めたい。
税込み780円である。
ここでは巻頭の高山正之を紹介する。
彼は戦後世界で唯一無二の本物のジャーナリストである。
今回の株価大暴落について、私はもう一人の最有力犯を加える必要を感じた。
米国と中国の思惑が一致した結果だと修正すべきだと愕然とした。
それでも東証が説明責任を果たす必要は変わらない。
誰が円高と空売りを仕掛けたのかを即刻明らかにすべきである。
高山正之の論文は次章にて。