朝日新聞を購読していた時代、文化大革命を肯定的に受け取っていた自身の記憶を振り返り、日本の主要メディアが中国の実態をいかに美化し、報じなかったかを検証する。中国人民銀行総裁の発言を引き、国家を守る報道の本質を問う。

2016-02-16
昨日も書いたように、中国は単純な大国ではない。
国連常任理事国であり、拒否権を持つ国家である。
だからこそ、朝日を筆頭にしたほとんどのメディアは、文化大革命の実態を報じなかった。
産経新聞の駐在員を除き、事実を伝えた者はいなかった。
私は朝日を購読しており、文化大革命は大した革命だと感じていた。
ラジオからは毛沢東語録の勇ましい言葉が流れていた。
実態を知るまでは、それを疑いもしなかった。
今、朝日を筆頭にしたメディアは、中国人民銀行総裁の姿勢に学ぶべきである。
国を守るとは何かを理解し、誰が空売りを続けたのかを調査し、明らかにすべきだ。
中国に批判的なメディアもまた、投機筋から国を守る覚悟を学び、報道すべきである。