原発事故は防げるという司法判断が、反原発論の根拠を崩壊させ、日本のメディアと野党の似非モラリズムを露呈させた。

原発事故をめぐる朝日新聞の報道と司法判断を検証し、原発反対論の根拠が崩壊した事実と、日本のメディアと野党が示してきた似非モラリズムの決定的破綻を論じる。

2017-03-18
今朝の朝日新聞のフロントページには最大級の大きな文字で、原発事故「防げた」と認定、と掲載されている。
そうして2面、33面、35面と、合計4ページを国と東電の攻撃に使用している。
だが彼らが何か自分たちの正しさを証明するかのように、まるで勝ち誇っているかのように書いているこの記事は、朝日新聞が旗振り役を務めている原発反対の根拠が崩れた判決である事にも全く気付いていない。
つまり彼らが日本の二流の知性でしかない事を決定的に伝えていたのである。
原発事故は防げた。
つまり原発事故は防げるのである。
原発事故は防げないとして絶対反対を唱えて来た朝日新聞や福島瑞穂たちの論理が否定された事、
彼らの論理が、いかにでたらめだったかが告げられている事にも気づいていないのである。
福島の事故の後、17基の新規増発を国として決定した韓国、その数倍の新規増発を決定した中国。
中国はそれだけではなく、菅直人、孫正義、福島瑞穂、朝日新聞などによって急激な衰退トレンドに向かっている日本の原子力産業と原子力研究をしり目に、猛烈なスピードで50以上の大学に原子力研究学科を新設し、優秀な人材を集め原子力分野で世界をリードするつもりである。
これらの二国の方が正しくて、前記の4者が行って来た事が、どれほど国を誤らせる、愚かな考え。
似非モラリズムに満ちたものであったことを証明したのである。
この論文も、（私が世界で初めて）、世界に知らせる真実である。
具眼の士の読者は私の論説の正しさが、司法に依っても証明されたと知るだろう。