2017年4月25日に書かれた本稿は、防衛省との共同研究を批判する学会の姿勢を問い直し、学会が本来問題にすべきは「研究協力」ではなく、日本国内から北朝鮮の核開発に実質的に関与してきた人物の存在そのものではないかと指摘する。学問の倫理と国家安全保障の断絶を鋭く告発する論考である。

2017-04-25

学会が防衛省との共同研究に対して否定的な意見を表明したことについて、これを批判する論文があった。
その最後の指摘こそは正論の中の正論だった。
学会が問題にすべきは、北朝鮮の核開発に重要な役割を果たして来たのが、京大の原子力関係学科に所属している、（確か在日韓国人）教授であることだ。
彼は何度も北朝鮮を訪問して来たが、政府はやっと、この人物が、今後、北朝鮮を訪問したら二度と日本への入国は認めない決定を下した。
それを問題にすべきだと指摘していたのである。
私が、この人物について、ゾッとしているのは、この人物の妻の父が、朝鮮総連の幹部で、日本人拉致に関わっていた重要人物であるという事実を知ったからである。
そんな人間が堂々と京大の教授をしていて、北朝鮮に核の製造技術を教えていたという事実と相まって、本当にゾッとしたのである。
学会が問題にすべきは、その事実こそだと指摘していたのである。