日本の放送と新聞は、いつから「日本のメディア」ではなくなったのか
TBS・NHK・テレビ朝日・朝日新聞を貫く報道の歪みを、朝鮮総連・中国・北朝鮮工作の視点から検証する。高山正之が月刊誌『正論（Sound Argument）』で明かした放送史の決定的事実と、安倍首相攻撃報道の背後構造を告発する。
以前にＴＢＳの社員が、どういう経緯でＴＢＳは朝鮮総連に乗っ取られたのかを詳述した論文をインターネット上に掲載していたのを発見し、伝えた。
2017-06-06
高山正之は今月号の月刊誌「正論（Sound Argument）」で、磯村尚成が司会をしていた頃、朝鮮戦争について北朝鮮軍が38度線を越えて侵入したという、全くの事実を話したら、朝鮮総連から猛烈な抗議がＮＨＫに殺到して、ＮＨＫは困惑狼狽して、番組内で、磯村が平身低頭して謝罪した事、以来、ＮＨＫはただの一度も北朝鮮軍が38度線を越えて侵入した、ただの事実を一言も伝える事はない事を教えてくれた。
ＴＢＳのように、この事を契機に朝鮮総連の幹部の子弟などを優先的に入社させることを確約させられていないと誰が言えようか。
今のニュース報道内容の端々に、私は、彼らの存在を感じるのである。
今のwatch9の男性キャスターなどは、そういう連中の格好の操り人形であると言っても全く過言ではないだろう。
勿論、テレビ朝日の、筆舌に尽くしがたい程に酷い報道に比べれば、遥にマシではあるが。
また、高山正之は、敗戦時のＧＨＱの占領政策だった「日本は悪い国、中国や朝鮮に対して悪い事をした」論、政策に便乗して、朝鮮総連の関係者や韓国人や中国人が、ＮＨＫを始めとするメディアに少なからず潜り込んだ事も教えてくれた。
そういう延長線上に、テレビ朝日の外報部デスクが、高校まで朝鮮総連学校で教育を受け、大学は北京大学卒業などという経歴の持ち主であるという信じがたい事実が、平然と存在している現実があるのだろう。
歴代最高と言っても全く過言ではない政治家であり、文明のターンテーブルが回っている国であり、米国と並んで、後170年、世界をリードして行かなければならない国である日本の首相として、為すべき事を、
身を挺して、殺人的なスケジュールで、地球儀を俯瞰する外交を繰り広げ、
間もなく16年間、首相の座に座り続けるメルケルに対して、
たった数年間の首相在籍でありながら、
全く劣らない、日本の首相に相応しい力量をＧ７でも発揮している安倍首相を、
追い落したいがために、
森友、加計などの、本当に、中国や韓国の諜報機関が黒子役でいるといっても全く過言ではないような、
彼らのエージェント以外の何者でもないような民間に棲息している人間達や野党の政治家達を登場させている有様に対して、
「安倍首相を執拗に攻撃している有様は、国益を損ねている」、との一言すら、実態は国営放送であるＮＨＫはコメントしない。
それどころか、昨夜などは彼らに同調して、
ＮＨＫの調べによると、文部省の職員の中には、メールを見た者がいると言うなどと伝えていた。
テレビ朝日の、発狂した有様とは違うが、だが、巧妙に同調して。
日本国民は、
そういう調査を行ったＮＨＫの人間の中に、朝鮮総連関係者や、中国や朝鮮半島の諜報機関からハニートラップなどを受けて、エージェントとなっている者がいないかどうか、
調査に応じた文部省の人間の中に、彼らと同様の者が存在していないかどうかを、
調査すべき時はとうに来ているのである。
中国や朝鮮半島の諜報機関は、日本で何の制約もなく、堂々と、活動しているだけではなく、かれらは徹底的にプロの集団なのである。
スパイ天国の日本で何もしていないなどと考える事は、自分が幼稚園児以下の頭脳しか持ち合わせていない事を証明しているだけなのだ。
今回のテロ等防止法案によって、不都合を被るのは彼らと、そのエージェントだけである事は言うまでもないだろう。
その観点から見れば、朝日新聞社は、日本の新聞社ではなく、彼らのエージェントであると言っても全く過言ではないのである。
私はthe Asahiの発狂したような安倍首相攻撃報道に触れる度に、
先般の、嵐山・売店での経験を思い出すのである。
若い中国人の女性が名札を着けてアルバイト店員をしていた。
何処から来たのかを聞いているうちに、「私は安倍首相以外の日本人は全員好きです」と言ったのである。
私が、それは間違っているよ、とたしなめた途端に、店に呼び戻されていたが。
彼女は、中国でそのように教育されて来た事を問わず語りに話してくれたわけである。
彼女の言いぐさと朝日新聞社の執拗な報道の間に、どれほどの違いがあるだろうか。
今、朝日新聞社は、中国や朝鮮半島と、
彼らのエージェントであると言っても全く過言ではないような連中によって、
支えられている新聞社であると言っても全く過言ではない有様である。
日本国の国益を守り、日本国民の名誉と信用を守る事の正反対を行い続けているのだから、
彼らは、もはや日本のメディアではないのである。