日本国内で続く原発停止訴訟と反原発運動は、自然発生的な市民運動ではない。**朝日新聞や日弁連による後押しの裏で、反日教育と反日プロパガンダを続ける韓国と中国**が利を得ているという構図を、原発新設・PM2.5問題と併せて論じる。

2016-03-30
私が何度も言及している事を、更に思った。
日本各地で、大津地裁へ提訴した29人の様な人間たちが、原発停止を提訴しているらしい。
これを朝日などのメディアや日弁連が後押ししている事は論を待たないのだが、
菅直人が行った原発全面停止に対して、（自分たちの意図通りに日本が動くことにほくそえむかのように）、韓国は19基の原発新設、中国は更に多くの原発新設を政府決定した。
中国から頻繁にＰＭ2.5の襲来を受けている事は朝日等が伝えないだけで、この事で、健康を害している日本国民がいるだけではなく、北海道でＰＭ2.5の襲来の通り道になっている場所の植物が枯れていることは、厳然たる事実である。
（日本に比べれば圧倒的に技術水準の低い韓国は）、新設する19基の原発を、全て、日本海側に設置することに決定した。
原発反対を唱えるすべての人間たちが、この厳然たる事実に対して、ただの一言も絶対反対の声を上げないのは、極めて異常な有様であるというしかない。
原発絶対反対、戦争法案絶対反対、等と言って練り歩いたりしている、おじさん、おじいさん、おばさん、おばあちゃん、と、国会前で共産党などの宣伝通りの事をラップと称して拡声器でがなり立てている学生たちを操っているのは誰なのかは、裸の王様以上に、透けて見えている。
だが朝日新聞を読んで育ったメディアの、おめでたい連中は、彼等が正しいかのように報道する。
これをほくそ笑んで見ているのは、２１世紀の今に至るも、全体主義、或はナチズムである反日教育と反日プロパガンダを行い続けている韓国と、中共、すなわち中国共産党の一党独裁者たちだけだろう。
このどちらの国もＣＩＡを持っている。つまり絶えず日本に対して工作を行っているということである。
これらに操縦された人間たちが、日本のメディアには、とうに完璧に潜り込んでいる事が分からない態様を、国際社会では、幼稚園児のレベルというのである。
おまけに、先日の判決を下した一裁判官が朝日新聞を購読して育った人間であるというだけではなく、本当の激務の中で（私は、どんなことがあっても、あの職業にだけは就きたくない）、100％健やかな心身を維持している事は、100％在り得ないことも私は断言する。