朝日新聞社を中心とする言論支配層は、日本国そのものを蔑み続け、資本主義と金融市場を軽蔑してきた。
その結果として、実質的には世界第二の超経済大国である日本にふさわしくない、極端に矮小化された東証が形成された過程を明らかにする。

2016-04-07
朝日新聞社が、米国が、自分たちの原罪を覆い隠すために始めた、日本に対する洗脳どおりに、日本を矮小し続けて来た結果と言うだけではなく、
この事も、私が世界に初めて知らしめた事なのだが、
世界は彼らを、日本を代表する最優秀選手と思って来た。
私は、それは違う事、彼等は、私の同級生で言えば、真ん中から下半分にいた人間たちであると告げた。
そんな彼らが、左翼くずれのマルキストたちでもある事、
或は、全共闘の生き残りでもある事なども告げた。
だから、彼等は、資本主義を軽蔑してきたのである。
当然ながら、資本主義の根幹である株式市場や金融界を、蔑んできたと言っても全く過言ではない。
日本国そのものを蔑んできた彼等だから、
過言ではないという必要もないほどに、蔑んで来たのだ。
この朝日新聞を、日本のエリートたちは購読し続けて来たと言う不覚を冒した。
彼等もまた、日本を蔑んできたのは言うまでもない。
だから、実質的には世界第二の超経済大国である国の市場だなどとは、
全く呼べない現在の東証を作って来たのである。
その、元々、これまた朝日新聞がもたらした罪が、世界中に拡散したのである。
つまり、日本の東証が、日本国の実態から見れば、極めて小さい市場であり、
ＮＹＳＥとは違い、欧米の強欲者たちや、今なら中国政府などが、
簡単に、恣意的に動かせる市場であること。
為替先物で円高に振り、日経先物に空売りをかける。
たったこれだけの単純な作業で、
市場としては在り得ないほど、絶対的に、確実に利益を出すことができる。
そして、その利益を、闇の中の魑魅魍魎と言っても過言ではない、
ハイリスク・ハイリターンの新興市場に、何の不安もなく投下し、
更に莫大な利益を上げる。
そういう強欲を許し続けて来た事が、
もはや「アメリカンドリーム」という強烈な夢を現実にする事で成り立ってきた米国においてすら、
明らかに社会の不安定さをもたらして来た、格差の拡大を生んできたのである。
この稿続く。