朝日新聞が作り上げてきた歪んだ日本像は、
東証が恣意的に操作可能な市場として放置されてきた現実に表れている。

2016-04-07
朝日新聞社が作って来た日本が、どれだけ馬鹿げた状態に置かれているかという事実は、今の東京証券取引所の態様そのものが告げている。
中国からの観光客が一気に増大し、昨年は中国人観光客が日本にもたらした観光収入が一兆円を超えたと報道された。
だが、東証が今のような在り様であるという事実を踏まえるなら、私が先日来書いて来た、朝日新聞が伝えた怪しげな会合の実態についての推測の方が、はるかに現実に即している。
その会合に集ったのは、今の日本で一、二を争う資産家だと言われる人物と、中国、韓国、ロシアの政商たちであった。
そしてそこで話されていた内容の実態とは、今週から東証を円高に振り、日経平均に空売りをかけ、それぞれが莫大な利益を得る、そういう話だったのではないかと私は書いた。
これは小学生にでも分かるレベルの話である。
景気減速が明らかどころか世界経済全体に影を落としている中国、中国との貿易にのめり込んだ韓国、ウクライナ問題による国際制裁に加え原油安で大打撃を受けているロシア。
彼らは全員、喉から手が出るほど大金を必要としている人間たちである。
だからこそ、彼らが今週、東証でどのような行動を取るのか、日本国と東証は厳重に注視しなければならないと私は書いた。
私の推測通り、既に例えば中国は、中国人観光客が一年間で日本に落とした観光収入に匹敵する金額、あるいはそれ以上を、短期間で稼いだはずである。
私は、日本は強欲な欧米資本に、長年にわたってカモにされ続けて来たとも書いた。
彼らは実質的に世界第二の超経済大国である日本から莫大な資金を吸い上げ続けるために、戦後七十年にわたって日本を政治的な囚人の位置に置いて来たのである。
その悪辣な都合に、まんまと乗せられ、あるいは操縦されて来たのが、朝日新聞社という本当の愚者の集団であった。
無論、それを購読し続けて来た日本の各界エリートたちもまた、耐えがたいほどに愚かだったのである。
この稿続く。