朝日新聞と同調者たちが主導した対中30兆円援助を批判し、その資金を老朽住宅や危険地帯の建築物に投じていれば、地震による死者は大幅に減らせたという単純かつ決定的な事実を指摘する。

2016-04-19
朝日新聞と、これに同調して来た学者や、いわゆる文化人たち以上に、日本にとっての悪党はいないのである。
考えてもみたまえ。
本多勝一などという、やくざに等しいような男を、大物記者扱いして来た朝日と、その同調者たち。
宣伝、あるいは対外国工作を重要な命題とする中国共産党、その一党独裁者たちが、この本多勝一を利用したのは、当然のことである。
彼らが朝日新聞を利用し続けて来たのも、当然のことである。
これは幼稚園児レベルの戦略である。
本多勝一は、中共から手渡された資料どおりのことを、人気連載記事として書き、出版し、ベストセラーにまでした。
朝日新聞社が、彼の記事を大スクープとして報道し続け、世界に流布し続けて来たことは、言うまでもない。
それだけではない。
彼らは、これほどの悪を行った日本は、中国共産党の望むとおり、三十兆円を、その大半を無償援助として、中国に提供すべきだと音頭を取り、政府に実行させたのである。
何度も言うように、一昨年の八月までは、日本の各界、各層のほぼ全員が、朝日の購読者だった。
つまり、朝日新聞が日本を牛耳って来たのである。
ぞっとする話だが、それは紛れもない事実である。
だから、日本は大停滞したのである。
極めて不安定な今の世界を作ったのは、朝日新聞と、これに同調して来た学者たちだと言っても、全く過言ではない。
この三十兆円を、前章で指摘した古い民家や、崖のそばの民家、古い時代の建築基準で建てられたビルなどに投下していれば、
地震で死ぬ日本国民は、今よりも、はるかに少なかったはずである。
こんな単純な事実に全く気づくこともなく、
朝日は、地震で人が死ぬたびに、見せかけのモラリストのチャンピオンとしての言葉で、フロントページを埋め尽くすのである。