東京大学卒という学歴への盲目的信仰が、日本のメディア、官僚、政治、言論空間をどのように歪めてきたのかを検証する。NHK報道、朝日新聞、国連特別報告者、加計問題、都議選への影響などを通じ、日本国民が今こそ捨てるべき「東大神話」の危険性を明らかにする。

2017-07-14

東大について、日本国民は、無意味で馬鹿な思い込みは、もう止めた方が良いのである。
大越が今、ＮＨＫの報道部の編集を支配している事に間違いはないだろう。
勿論、彼よりももっと大きな勢力が支配している事も間違いはないだろう。
それは例えば、朝鮮総連、在日韓国人、中国、そういうものに関係した勢力だろう。
百田尚樹が依頼されて引き受けた一橋大学での講演会を中止に至らせた、信じがたいほどに悪質で執拗な攻撃を行った組織の主催者は、一橋大学に留学している韓国人なのである。
彼が百田尚樹を攻撃している組織のホームページで、彼は、わざわざ「元ＮＨＫ経営委員たる準公人として…」と、ＮＨＫの名前を挙げている。
つまり、反日プロパガンダの国々の諜報機関にとって、メディアとしては、ＮＨＫが最大のターゲットであるという事の証左だろう。
大越に戻る。
彼が力を持っている大きな理由は、彼が東大卒業者だからだろう。
私は、先日、都議選で自民党に決定的な打撃を与えた物事の中で、あの豊田真由子議員が、中年男性の秘書に対して信じがたい声と内容で絶叫していた車内録音が、日本中のお茶の間に、当然ながら東京中のお茶の間に流れた事が決定的だったのだと思い至った。
それほどに、あの声と内容は酷かった。
反感を、嫌悪感を持たなかった東京都民はいなかったはずだ。
この豊田真由子議員は東大卒業者なのである。元厚生官僚である。
国連の特別報告者と称するオランダ人女性学者マオド・ド・ブーア・ブキッキオが、日本の女学生の30％は援助交際を行っているなどという、噴飯物の発言を日本記者クラブで行った。
それはまた、先年ニューズウィークで、実は有史以来売春大国でもある中国が、今も売春大国であり、しかも中国全土の学校で女学生の売春が横行している事を暴露された中国が、例によって日本を生贄として、自分の国だけではないと批判をかわそうとする暗躍のはずだと、私は確信している。
日本が中国や韓国と同様に強力なＦＢＩやＣＩＡをもっていたならば、前川の身辺は調査していたはずだ。
援助交際店に入れあげていた前川（この時、中国の諜報機関が資金を提供していなかったかどうか）、の行動と、マオド・ド・ブーア・ブキッキオの発言に関連はないのかどうか。
デビッド・Ｋａｙａ、ジョセフ・ケナタッチ、マオド・ド・ブーア・ブキッキオ、これら日本を貶める意図が明白な国連特別報告者の背後に、朝日新聞がいることは、もはや誰の目にも明らかな事実だろう。
前川は、今、朝日新聞のために（朝日新聞に操縦されて）、安倍政権攻撃を行っている。
この前川、元・文部官僚も東大卒業者なのである。
菅直人を首相に仕立て（日本を破滅させかけ）、その奥方まで大きな紙面を使って持ち上げた元・朝日新聞記者の星浩も東大卒業者である。
東大について、日本国民は、無意味で馬鹿な思い込みは、もう止めた方が良いのである。