日本のメディアは、日本が世界に誇る大企業や先端技術に対して、他国では考えられないほど冷淡である。TRON潰し、トヨタバッシング、企業軽視の構造を通じ、日本メディアの異常性を告発する。

2016-05-03

先般、私はある事を再認識した。
日本のメディアは、日本が世界に誇る大企業群に対して、日本以外の国では考えられないほどに冷淡であるという事である。
日本政府が、坂村健が発明したトロンで動くパソコンを、日本中の小学校、中学校に配付し、設置して、PC教育を行うと決定した時、ビル・ゲイツは孫正義を先兵にして、猛烈な阻止活動を行った。
最終的には、米国政府がマイクロソフトのために動き、日本政府に対し、決定を中止しなければ自動車や家電製品に高関税を課すと強烈な脅しをかけ、ついに決定を覆させた。
先年、GMなどの米国車メーカーに陰りが生じた際には、でたらめな証言によるトヨタバッシングが行われ、多額の賠償金が奪われた。
それが完全な嘘であったことが明らかになっても、米国政府はトヨタに一円たりとも返していない。
韓国政府がサムスンに対し、為替操作から電力供給、電気料金に至るまで、あらゆる便宜を図っていることは衆知の事実である。
中国は国営企業経済の国であり、国家関与について語るまでもない。
日米通商交渉の過程で、日本の官僚が、民間企業への肩入れがあまりに露骨だと米国官僚を批判した時、相手は怪訝な顔でこう答えた。
官は民のためにある。民間企業のために働かなくて、誰のために働くのか。
私は今も、この言葉を思い出すたび、怒りを覚える。
日本が世界に誇る大企業群、卓越した技術を持ち、多くの分野で過半のシェアを占める企業群を大切にしないで、一体何を大切にするというのか。
彼らが衰退し、技術者が韓国や中国に濡れ手に粟で引き抜かれている現実に対し、
GHQに洗脳された頭脳に、左翼思想と偽善的モラリズムが混ざり合った、幼稚園児以下の思考しかできない朝日新聞などのメディアが、いまだに大きな顔をしている国とは、一体何なのか。
とんでもない話である。