日本を強くする思想を欠いたまま、自社の影響力拡大だけを追求した朝日新聞。その経営判断と反原発運動が、日本社会にもたらした深刻な矛盾を告発する。

2016-05-06
先般、私はその理由を世界で初めて指摘した。
日本は、一昨年8月までは、朝日新聞に牛耳られて来た国である。
その朝日は、中国や韓国の政府、或はCIAなどに、更には、彼等の意を受けたスパイに等しい在日の人間たちに、操縦されて来た。
だから、日本を大きくする、強くするという考えは全くなかった。
会社の経営者なら誰でもが持っている哲学が、彼等には全くなかったのである。
彼らの会社である朝日新聞を大きくし、その影響力を日本中に及ぼす哲学だけは持っていたが。
ネット時代が到来した事に焦りを感じた彼らは、自分たちの勢力を維持するために、社運をかけて、大阪中之島に2棟の超高層オフィスビルを建てた。
川沿いの、地盤の軟弱な場所に建築する際に、国に対して、朝日新聞の威力を発揮して、容積率1,000％を、1,600％までアップさせた。
彼らは今、正に、これまた日本の国力を落とし、諸外国に石油や石炭を購入する際にジャパンプレミアムをつけてあげるべく、異常なほどに、原発反対を唱えているが、もし、大阪で直下型大地震が起きた時、当然ながら、原発はびくともしないが、彼らの、中之島超高層ツインタワービルが持っている危険性は、とてもじゃないが、原発には比較も出来ない。
そんなことも分からない、朝日を購読して朝日に洗脳されて育った、老若男女たちは、事あるごとに、街中を練り歩き、自国を守るための法案に、戦争法案などという、本当に、幼稚園児以下のレッテルを貼り、
例えば、（我が家の電気料金は、1万円台だったものが、今では2万円にもなっている）、一握りの、売国奴と言っても過言ではないような経営者などに、向こう20年間、私たち日本国民の負担で、世界最高価格で太陽光発電買い取りをさせ続け、莫大な利益を与え続けるために、原発反対などと叫んで街頭を練り歩いている。
幼稚園児以下と言うよりも、本当の阿呆であるとしかいいようがない。
この稿続く。