「どこかの国に学べ」という言説の本質は、道徳や謝罪ではない。
**英国やドイツ**から学ぶべきは、自国の産業と国力を最大化するために、なりふり構わず前進する揺るぎない国家意志である。
日本を弱体化させるための欺瞞的な「教訓」を排し、国益の原点を問い直す論考。

2016-05-10

どこかの国に学べ、ということについて、私は、これまた、とても重要な事を言う。
言及した彼らが、普通の経営者なら誰もが持っている当然の哲学…自分たちの国を大きくしたい、強くしたいという意思を全く持っていない奇妙さについて、私は初めて言及した人間でもある。
韓国と中国は、絶対に日本を大国と認めたくなかった。
大国にしたくなかった。
彼らの意向に沿った発言を繰り返して来たのが姜尚中である。
この男と全く一緒の報道を行い続けて来たのが朝日新聞などである。
彼等が言って来た事と、真実は正反対なのである。
確かに日本は英国に、ドイツに学ぶべきことがある。
だが、それは彼らが言っている様な、日本をナチスと同様の犯罪を冒した国家に偽造して、ドイツに学べなどという本当に戯けた、これ以上ない悪辣な言動の正反対にあるのだ。
彼等から、学ぶべき事とは、相手が世界最大の人権抑圧国家、言論大虐殺国家であったとしても、人口１３億人だから、見て見ぬふりをしてでも、
自分の国を大きくするために、強くするために、つまり自分の国の産業に資するために、自分の国が得る利益を最大化するために、倫理は一切無視してでも、the Cityを、英国を、車産業を、ドイツを、
大きく強くするために、なりふり構わず邁進する。
その、自分の国を大きくする、強くするというゆるぎない意志に学べ、という事なのだ。
勿論、金儲けの為なら、中国の、ありとあらゆる乱暴狼藉さえも観て見ぬふりする浅ましさを学ぶ必要は全く無い事は言うまでもない。
この稿続く。