日本を操縦可能にした情報独占――全体主義国家の宣伝戦略と日本メディアの致命的構造
日本が韓国や中国といった全体主義・一党独裁国家に操縦され続けてきた理由を、新聞五紙・テレビ五局による情報独占という構造から解明する。日本メディアの異常性と、その国家的危険性を世界に初めて提示する論説。
2016-05-23
日本が、かくも見事に、韓国や中国のような、全体主義国家や一党独裁国家に、操縦され続けて来たのは、
なにもかもが、彼等の思い通りの状態だったからである事に、私は、今、世界で初めて気づいた。
その事を書く前に、そもそも全体主義国家や共産党の一党独裁国家とは、自分たちのための宣伝が、その国家戦略の全てであると言っても過言ではないことは、普通の頭脳を持っている人間達なら誰にでも分かるはずである。
私は、日本の新聞がたった五紙の全国紙で寡占されている状態の危険さを指摘して、登場した人間でもある事は、読者はご存知のとおり。
テレビは彼らの子会社であり、全く同様に5局で全国を支配している事、同時に、これらの新聞5紙、テレビ5局の全てが東京一極に集中していることの間違いと、その危険性を、指摘して登場した人間である事もご存知のとおり。
特に、日本の新聞は、世界的に見れば、極めて異常なのである。
例えば、米国なら、こうもやすやすと国民世論を、他国に操作されることなど、先ず、在り得ない。
何故なら、ニューヨーク・タイムズが、ワシントン・ポストが、米国を代表する新聞だなどと言ったところで、これらは地域新聞であり、その販売部数などは日本の新聞とは比べ物にならないほど少ないのである。
米国人の大半は、それぞれに、いわば勝手な事を考えているのである。
二つの地域誌の論説通りの事を考えている米国人は、全くの少数派なのである。
一方、日本は、あまりにも酷すぎたのだ。
それが、前述の女性戦犯法廷賛同者名簿の、ぞっとする態様に現れているのだ。
おまけに日本にはCIAもFBIもないのである。
その状態で、たった5紙、5局のメディアが情報を独占している。
これは宣伝と工作が、その存在理由であるような、全体主義国家、共産主義国家から見れば、よだれが出るような状態なのである。
つまり赤子の手をひねるよりも容易く、操れる状態なのである。
この章もまた、文明のターンテーブルと同時に、世界に初めて知らせるものだが、
日本と言う国の重要さを鑑みれば、ノーベル賞級の論説であることは、慧眼の士なら黙って分かるはずだ。