国際機関、外国特派員、国内メディアをめぐる情報構造の歪みを指摘し、「周知の事実」が共有されない理由を論じる。
日本社会における情報主権と報道責任を問い直す論考。

◎ 周知の事実が共有されない構造

2016-06-05
中国と韓国は今でも世界の1位、2位と言っても過言ではない売春婦輸出大国である。
この事は、まともな頭脳と常識を持った人たちには周知の事実である。
この事が周知の事実でないのは、国連、ユネスコ、朝日新聞とこれに同調しているいわゆる文化人たち、或は、朝日新聞をお金を払わずに読み、朝日新聞社の社員たちに飲食などの接待も受けているのだろう、南ドイツ新聞などに代表される東京特派員たちだけの世界においてである。
或は、この朝日新聞だけを読んで、日本の歴史や文化を全く知らないはずの、特派員が書く反日プロパガンダを真に受けて、
私たち日本人の大多数にとっては、寝耳に水の世論調査結果に現れている、ドイツ国民の約半数の頭脳と常識においては、周知の事実ではない。
或は、これまでに何度も、日本の名誉と信用を落とすために、国連に出向いて、日本に対する様々な人権是正勧告を出させてきたNGOやNPOなどと称する、いわゆる市民団体の世界においても周知の事実ではない。。
おまけに、この市民団体の主催者の殆どは真正な日本人ではないのである。その大半は在日韓国人が関係した団体のはずである。
CIAもFBIも持たない国である日本のお粗末さを実証している実態。。
まして、そこに朝日新聞のような新聞が各界を牛耳って来た事実は、二重にぞっとする実態なのである。
この稿続く。