米国が国連への供出金支払いを止める中、最大の負担を担う日本の首相が正当に評価されない理由を検証する。国連、フォーブス、朝日新聞、そして国内から日本を貶め続ける言説が、いかに日本の国際的地位を損なってきたかを明らかにする。

米国が供出金の支払いを止めている今は、圧倒的に世界最大の多額のお金を国連の維持のために支払い
2016-12-24
考えても見たまえ。
国連に対して米国が供出金の支払いを止めている今は、圧倒的に世界最大の多額のお金を国連の維持のために支払い続けている国である、日本の首相が、世界に対して影響力のある人物番付のベスト１０にも入っていないどころか、34番目であるなどという番付を作って平然としているForbes誌の神経をである。
日本が世界有数に豊かで発展している国である事の証明として、かつてピースボートなどというものがあった。
この船で世界を訪問した女性の一人が、今、民進党の国会議員になっている。
この女性はどんな女性かと言えば、やたらにテレビに出て、朝日新聞を購読して育った頭脳で、朝日新聞の論説委員たちの意見を、関西弁で被歴し、日本を罵倒し続けて来た人間である。
この人間の神経とフォーブス誌の編集委員たちの神経は同根なのである。
世界有数に豊かで最も進んだ国だからピースボートなどという態様が在るにも関わらず、この女性は、日本を事あるごとに腐しづけて来た。
米国が世界のリーダーであるのは、自分たちの国が世界一であると確信しているからでもある。
自分たちの民主主義が世界最高のものなのだと彼らは言い続けて来たからでもある。
だから世界は米国に憧れ、米国に移住する者が後を絶たないのである。
一方、この女性などが代表して、絶えず、国連で自国を腐し、人権や女性の権利を阻害している国だなどと言う、とんでもない中傷を、国際的な真実であるかのごとくに、UNESCOに勧告決議などを出させ続けている国を目指してくる者など居るわけはないのである。
そんな国が世界のリーダーになれるわけはないのだ。
彼女や朝日新聞などとこれに同調してきたいわゆる文化人たちは、共産党の一党独裁国家である中国（当然ながら言論の自由や人権などは在るわけがない）が、自分たちが世界で一番だ、自分たちについてこい、と言い続けている結果、例え、金銭的な思惑で在ったとしても、弱小国のみにとどまらず、ドイツを筆頭にした欧州、（オバマだって一時は、中国の思惑通りに動いていたと言っても過言ではない）、は中国になびいている現実を、目ん玉を開けて観なければならないのである。
この稿続く。