戦後教育と歴史認識が日本社会に与えた影響を考察し、日本が主権国家としての自覚を取り戻す必要性を論じる。国際環境の変化とともに求められる日本の覚醒を問う論考。

それにより日本が、真の責任ある国家へと「覚醒」することが、今こそ世界中から求められているのです。
2018-01-25
以下は前章の続きである。
辞職に追い込まれた舛添要一前都知事は、戦後教育が生み出した歪んだエリートの典型例に見えました。
歪んだエリートは、日本の国家的な危機を他人事だと考えています。
中国や韓国に内政干渉をされても、波風を立てないことばかり考えて、腹を立てません。
これを「悲惨で可哀そうな状態」と言わずして、なんと言えばいいのでしょうか。
超大国であれば当然持つべき軍事力も、日本は憲法で否定されています。
旧日本軍が強すぎたからです。
お隣の中国は日本の軍事力が増強されると、すぐに「軍国主義の復活だ」と大騒ぎしますが、中国の国防費はここ10年で3倍にも膨れ上がっています。
中国こそが軍国主義国家です。
今こそ、すべての日本人が、戦後ＧＨＱに洗脳されたことを自覚すべきです。
この洗脳を中国や韓国、そして日本国内の反日勢力が利用している現状から、一日も早く脱却すべきなのです。
それにより日本が、真の責任ある国家へと「覚醒」することが、今こそ世界中から求められているのです。
この本が、その起爆剤になればいいなと考えています。