戦後日本の報道と歴史認識が外交・ODA政策に与えた影響を論じ、世論形成を担った新聞社の責任と構造的問題を考察する一章。

2015-12-31
だが、造船疑獄などは比較にもならないほどの経済犯罪＝国民の税金負担軽減に対する大損害…考えて見れば、
朝日新聞社は悪辣な会社である。従軍慰安婦報道や、100人斬りなどの数々の本多勝一のデタラメな報道で、中国に30兆円ものODAをふんだくられた事実の範囲で、そうだったことを知った人は昨年8月以降に、数多くいる。
だが、造船疑獄などは比較にもならないほどの経済犯罪＝国民の税金負担軽減に対する大損害…考えて見れば、共産党の一党独裁政権の延命を助け、30兆円！もの日本国民の税金を、中国のプロパガンダ通りの記事を書いて、世界に、真実であるかのように誤認させ、平然と中国に支払わせた新聞社だから、慰安婦報道の捏造に騒いだ福島瑞穂や松井やよりたちが、実態は紛れもない、朝鮮半島の伝統である売春事情の中で、親族に売られた女性たち、これの受け手の置屋や女衒たちにとって、日本軍は、格好の商売先だった。だから、彼女たちは、当時の将校の何倍もの高収入を得ていたのである。この彼女たちが戦後韓国で、それらの金を親族等にたかられる、或は自ら散財するなどして、すべて失った。
おまけに、日本に併合を求めた結果として、当時、世界最貧国の一つで、世界最悪の一つだった。嫌になるほど細分化された身分差別制度、王様と両班と称する働かないことがその趣旨である、実態はやくざそののものでありながら、笑止千万にも貴族と称していた連中…彼らの態様が、在日韓国人が90％以上を占めている日本のやくざの原型であると、指摘した、私は世界最初の人だった…
そういう国だったから、当時の米国は、ここには何もない、不毛の土地だとして、総領事館も引き上げたような国だった。
だが日露戦争で日本に負けたが、列強が日本が強大化しないように干渉してくれたおかげで、ロシアは、致命的な結果にはならず国力を温存していた。そのロシアが領土拡張の野望から、朝鮮半島を支配下に収めようと南下の気配を見せていた。
この時、朝鮮半島の人間が選択したのが、日本への併合であったことは、現在の朝鮮半島の国家だけが知らない、或は国民には決して教えていない歴史的な事実である。だが、こんなことは幼稚園児でも分かるレベルの国際情勢の真実というものだろう。
日本国民にこれを知らせないで来たのが、マルクシズムやらなんやらと、見せかけのモラリズムでぐちゃぐちゃになった、歪み切った思想の持ち主たちで出来ていて、韓国のマスメディアの原型でもある朝日新聞社だけなのだ。
だいぶ、横道にそれたので、後は次稿にて。