日本の大手メディア、とりわけNHKの報道体制が、米国報道においても国内政治報道においても、独自取材力と多角的視点を欠いている現実を批判した一章。
江崎道朗が『正論』掲載の時評で示した問題提起を手がかりに、マスコミ批判にとどまらず、価値あるオピニオン誌を支援する方向への転換の必要性を訴えている。

2019-04-28
報道部を支配している人間達が朝鮮総連や中国、朝鮮半島のシンパで、自虐史観の塊のような思想とポリティカル・コレクトネスや似非モラリズムだけの持ち主達である事が透けて見える。

マスコミ批判から、価値あるオピニオン誌を支援する方向へ、頭の切り替えが求められる。
と題して2018-08-14に発信した章であるが、私が行っている仕事そのものではないかと、今、思い、驚きもした。
私が時々言及するところの「物事には呼応という事がある」見本でもある。
以下は。
九州大学を卒業し、九大の市価を高める事にも大いに貢献している。
物事の真実を検証し続けている。
本物の評論家の一人であるEzaki Michioが月刊誌正論今月号に掲載している「SEIRON時評」からである。
見出し以外の文中強調と最後の＊～＊は私。

◎元NHK記者の正直な告白。

日本のメディアはアメリカ大統領選挙でのヒラリー候補の当選を「断言」し、見事に外した。
その原因を考える上で、NHKの国際放送局デスクなどを務めた立岩陽一郎氏の「告白」は重要だ。

《日本のメディアが支局と記者を置いているのは、ほとんどが上記のワシントンDC、ニューヨーク、ロサンゼルスという三つの大都市のみだ。
しかも、そこでの記者の仕事は、人に会うよりも、米メディアの報道内容やトランプ大統領のツイートをチェックすることが中心になる。
記者が取材する相手はもっぱら日本大使館の人ばかり、というケースも多い。
つまり、日本のメディアは米国でも日本政府の関係者だけに話を聞き、それを、あたかも今の米国の実像であるかのように日本の読者や視聴者に伝えている。
という傾向があるのだ。》
（6月26日付現代ビジネスオンライン）

要は偏向という話ではなく、そもそも取材体制がお粗末なのである。
個々に優秀なジャーナリストはいるものの、肝心の米メディア自体が、トランプ大統領から「Fake News（嘘の報道）」と非難されるほど、政治的に偏向していて、そのアメリカの偏った報道を邦訳するだけで精一杯なのが、日本のマスコミなのだ。
多角的に報道をしようと思うのなら、トランプを支持するシンクタンクや学者たちの議論も紹介すべきだが、それだけの見識と余力（スタッフの増員など）がマスコミ側にあるとも思えない。
そこで出番なのが、月刊『正論』のようなオピニオン誌だ。
例えば『正論』8月号は「在韓米軍撤退の現実味 対馬が“38度線”に」という特集で、米朝首脳会談を丁寧に分析し、日本が直面する課題を明らかにしようとしている。
マスコミができない、こうした分析の価値を理解する有権者をいかに増やすか。
マスコミ批判から、価値あるオピニオン誌を支援する方向へ、頭の切り替えが求められる。
この稿続く。

＊私が時々、顔相について言及する事は読者はご存知のとおり。
Ezaki氏の、この章を読んで。
NHK・watch9の。
紙切れ一枚のような薄さの内容と、その手法を取材と称して放映する。
或いは。
前川が持ち込んだだけの資料を、NHK独自の徹底的な取材で文科省内部の資料を入手しました等と平然として嘘をつく、有馬の。
その薄っぺらさの全てを表しているような薄っぺらな顔相を思い出した読者は少なくないだろう。
これに。
さも私はモラリストで正義の権化ですと言うような顔をして。
これ以上ない幼稚なカマトト或いはコケットの顔に過ぎないのだが。
相槌を打ったり。
カメラを睨むことが政権批判だと考えている。
本当に酷い桑子の。
共産党の機関紙赤旗や。
程度の低い朝日新聞が。
NHKという実質は日本国営放送で。
政権批判やトランプ大統領批判を繰り返している様は。
本当に酷いタブロイドショーである。
何故なら。
彼らだけではなく。
彼らの背後にいるNHKの報道部を支配している人間達が。
Chongryonや中国、朝鮮半島のシンパで。
自虐史観の塊のような思想と。
ポリティカル・コレクトネスや似非モラリズムだけの持ち主達である事が透けて見える。
そういう酷い番組である事の原因の一つも、この章は解明してくれている。＊